14日の日経平均は大幅反発。461.58円高の33168.10円（出来高概算16億株）と6営業日ぶりに33000円の大台を回復して取引を終えた。前日の米国市場でハイテク株が上昇した流れを受け半導体関連株や電子部品関連株中心に買いが先行して始まった。また、岸田政権による経済対策への期待感もあり、短期筋による先物買いも加わる格好から、日経平均は前場終盤には心理的な節目の33000円を回復。後場に入ると、33000円での底堅さが見られるなか、売り方の買い戻しの動きが強まったようだ。



東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1200を超え、全体の7割近くを占めた。セクター別では、空運を除く32業種が上昇。石油石炭、鉄鋼、不動産、繊維製品の上昇が目立った。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、東エレク<8035>、アドバンテス<6857>、TDK<6762>が堅調で、この4銘柄で日経平均を約207円押し上げた。半面、ソフトバンクG<9984>、ファナック<6954>、中外薬<4519>が軟化した。



前日の米国市場は、8月の消費者物価指数（CPI）で、食品とエネルギーを除くコア指数の上昇率が前年同期比4.3％と7月の4.7％から減速したことから、米連邦準備制度理事会（FRB）による金融引き締めに対する過度な警戒が薄れ、金利動向に敏感なハイテク関連株中心に買われた。東京市場でも、この流れを受け、値がさハイテク株中心にリスク許容度が高まったほか、原油高を受けた資源関連株も値を上げた。また、岸田文雄首相は、内閣改造に踏み切るとともに10月をめどに経済対策をとりまとめると表明したため、経済対策に対する期待感や衆院解散・総選挙への思惑がささやかれていることも相場を支援する材料になったとみられ、投資家心理は好転。日経平均の上げ幅は一時500円を超える場面があった。



きょうの市場は、米国の利上げ見送り観測が強まったことが最大の要因で、大きく値を上げたが、8月の米CPIも強弱入り交じる内容で、インフレの沈静化にはなお時間がかかるとの見方が大半だ。来週の米連邦公開市場委員会（FOMC）で9月以降の金融政策がどのようなものになるのかを見定める必要がありそうで、このまま相場が上昇していくと考えるのは時期尚早とみているほうが良さそうだ。