8日の日経平均は続落。105.34円安の32166.48円(出来高概算22億1700万株)で取引を終えた。前日の米国市場で長期金利が低下した流れを受けたハイテク関連株買いが相場を支え、日経平均は取引開始直後に32512.17円まで上げ幅を広げる場面があった。ただ、心理的な節目の32500円水準では強弱感が対立し、次第に利食い優勢の流れとなった。後場に入ると、日銀総裁の発言を受けて軟化し、先物売りが断続的に出たことも相場を冷やし、32049.34円まで下落し、32000円割れ目前に迫った。その後は今夜に予定されるパウエル米連邦準備制度理事会(FRB)議長の講演などを見極めたいとの見方もあり、模様眺めムードが広がった。



東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1200を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、その他製品、医薬品、空運、電機機器など8業種が上昇。一方、石油石炭、鉱業、パルプ紙、銀行、電気ガスなど25業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、アドバンテス<6857>、リクルートHD<6098>、任天堂<7974>、横河電<6841>が堅調だった半面、ソフトバンクG<9984>、バンナムHD<7832>、ファナック<6954>、トヨタ<7203>、信越化<4063>が軟調だった。



前日の米国市場は、金融引き締めの長期化観測が後退し、長期金利が低下。ハイテク関連株中心に買われ、主要株価指数は上昇した。この流れを受け、東京市場も半導体関連などグロース株中心に値を上げる銘柄が増え、日経平均の上げ幅は一時200円を超える場面もあった。しかし、植田日銀総裁が衆院財務金融委員会で「物価見通し、誤りがあったことは認めざるを得ない」などと述べたことから、バリュー株への売り圧力が強まった。



今夜に予定されるパウエル米連邦準備制度理事会(FRB)議長の講演が注目されている。先週の米雇用統計などの経済指標が市場予想を下回る弱い結果となり、追加利上げ観測は大きく後退した。しかし、前日のFRB高官らの発言では、強弱感が対立しており、追加利上げに対して見方が分かれているだけに、パウエル氏の発言次第では、再び米金利が上昇に転じる可能性もありそうだ。