15日の日経平均は大幅に3日続伸。823.77円高の33519.70円(出来高概算18億5000万株)と9月15日以来2カ月ぶりに心理的な節目の33500円台を回復して取引を終えた。上げ幅は今年最大となった。米消費者物価指数(CPI)を受けて、米長期金利が大幅に低下したことを買い手掛かりとした米国市場の流れを引き継ぎ、東京市場でも朝方から半導体関連株などを中心に買いが先行。日経平均は節目の33000円を上放れて始まり、前場半ばに33300円台を回復すると、後場も強い基調となるなか、終盤には一時33556.52円まで上げ幅を広げた。



東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1000を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、石油石炭、精密機器、電気機器、ゴム製品など25業種が上昇。一方、保険、銀行、電気ガスなど7業種が下落し、食料品は変わらずだった。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、テルモ<4543>、ソフトバンクG<9984>が堅調だった半面、電通グループ<4324>、丸井G<8252>、ガイシ<5333>、KDDI<9433>が軟化した。



注目された米CPIは総合指数が前年同月比3.2%の上昇と市場予想(3.3%上昇)を下回った。インフレ鈍化が示されたため、米連邦準備制度理事会(FRB)による利上げ局面は終了し、来年前半には利下げが始まるとの見方が台頭。これを受けた米株高を受けて、東京市場でもグロース株中心に値を上げる銘柄が増加した。また、米下院が新たなつなぎ予算を可決し、米政府機関の閉鎖リスクが後退したほか、中国の経済指標が市場予想を上回る結果となり、中国景気の減速への懸念も後退したことも支援材料となった。



米インフレ鈍化や政府機関の閉鎖リスクが後退するなか、投資家心理が上向いている。また、米著名投資家ウォーレン・バフェット氏率いる投資会社が円建て社債の発行準備に入ったと伝わっており、日本株への追加投資への期待も好意的に受け止められている。早ければ20日にも大量保有報告書で新たな投資先が判明するとの声もあり、日本株は年末ラリーに対する期待が高まっている。