1日の日経平均は反落。55.38円安の33431.51円(出来高概算13億6000万株)で取引を終えた。米国市場でハイテク株が売られた流れを受けて、半導体の一角が売られた。日経平均は前場中盤には33397.42円まで値を下げる場面があった。ただ、前日に進んだ円高が一服したことから自動車株などの輸出関連株の一角が堅調だったほか、バリュー株が総じて堅調なことが相場を支えた。後場に入ると、パウエル米連邦準備制度理事会(FRB)議長の発言内容を見極めたいとの見方から様子見ムードが広がり、33400〜33500円の狭いレンジ内の動きにとどまった。



東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が850に迫り、全体の過半数を占めた。セクター別では、卸売、倉庫運輸、輸送用機器、銀行、建設など22業種が上昇。一方、サービス、精密機器、情報通信、電気機器など11業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、レーザーテック<6920>、トレンド<4704>、第一三共<4568>、7&iHD<3382>が堅調だった半面、ファーストリテ<9983> 、ソフトバンクG<9984>、東エレク<8035>、アドバンテス<6857>が軟調だった。



前日の米国市場は、高安まちまちだった。東京市場は買いが先行して始まったが、米ハイテク株安の流れを引き継ぐ形となった。一方、円相場が1ドル=148円台へと円高が一服しているほか、本日は主要企業の9月中間配当金の支給日がピークを迎え、配当の再投資への思惑も相場を支えた。



米国では、1日にパウエルFRB議長とクック理事が対談を行う。米連邦公開市場委員会(FOMC)のブラックアウト期間前となる最後のパウエル氏の発言機会となるだけに投資家の感心が集まっている。FOMCメンバー内でタカ派・ハト派が入り交じる発言が出ているだけに、パウエル氏が今後の金融政策運営について、どう言及するかが注目される。一方、東京市場は年末高に対する期待は根強くあるものの、来週末にはメジャーSQ(特別清算指数)算出日を迎える。週半ばにはSQに絡んだ売買に値動きの荒い展開も想定されるだけに要警戒だ。