26日の日経平均は反落。485.40円安の35751.07円(出来高概算15億8000万株)と終値では19日以来1週間ぶりに36000円台を割り込んで取引を終えた。来週から本格化する主要企業の決算発表を控えるなか、米インテルの業績不安を背景に半導体関連株中心に売りが膨らみ、日経平均は後場中盤には35687.58円まで下げ幅を広げた。また、今夜の米国市場の下落への懸念や、短期筋による先物売り、週末の持ち高調整売りも加わった。



東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1300に迫り、全体の8割近くを占めた。セクター別では、ゴム製品を除く32業種が下落。海運、銀行、精密機器、証券商品先物の下落が際立っていた。指数インパクトの大きいところでは、バンナムHD<7832>、花王<4452>、資生堂<4911>、日揮HD<1963>、キーエンス<6861>がしっかりだった半面、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、ソフトバンクG<9984>、信越化<4063>、レーザーテック<6920>が軟調だった。



前日の米国市場は高安まちまちだったが、半導体大手インテルが25日発表した決算で、2024年1-3月期の売上高見通しが市場予想を下回り時間外で急落したほか、SOX指数が下落したことが響いた。東京市場でもアドバンテスや東エレクなどの半導体関連株の売りにつながり指数を押し下げた。さらに、日経平均の騰落レシオが前日時点で130%を超え、相場の過熱感が拭えていないことも利益確定売りを誘発し、日経平均の下げ幅は一時550円に迫る場面があった。



投資家の関心は、来週から本格化する主要企業の決算となる。中国景気の減速の影響がハイテク企業、特に電子部品セクター全般に拡がるのかどうか確認したいほか、インテルの先行き業績不振を受け、国内半導体関連企業の強気見通しにも陰りが出始めており、堅調な業績が継続するのかも見極めたいとの声も聞かれる。東京市場の上昇トレンドは不変との見方に変化はないが、目先は相場の過熱感を冷ましながら、企業業績を横目に選別色の強い展開を強いられることになるだろう。