2日の日経平均は反発。146.56円高の36158.02円(出来高概算17億6000万株)で取引を終えた。前日の米国市場でハイテク株などを中心に買われた流れを引き継いで、半導体関連株や電子部品関連株などを中心に買い戻しの動きが強まり、日経平均は前場終盤には36441.09円まで上げ幅を広げた。ただ、週末とあって持ち高調整の売りが出たほか、米国では今夜、1月の雇用統計の発表を控えているため、経済指標を受けた米国金融市場の動きを見極めたいと考える向きも多く、次第に模様眺めムードが広がった。



東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が800を超え、全体の過半数を占めた。セクター別では、その他製品、情報通信、陸運、化学、機械など16業種が上昇。一方、海運、保険、医薬品、証券商品先物、卸売など17業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、ネクソン<3659>、信越化<4063>が堅調だった半面、ファーストリテ<9983>、京セラ<6971>、第一三共<4568>、中外薬<4519>が軟調だった。



前日の米国市場は、長期金利低下を映して成長期待の高いグロース株中心に買われ、主要株価指数が上昇。また、米国市場の取引終了後に好決算を発表したアマゾン・ドット・コムやメタ・プラットフォームズが時間外取引で上伸したことも支援材料となり、東エレクやソフトバンクG<9984>など指数寄与度の高い値がさ株中心に買われ、日経平均の上げ幅は一時400円を超えた。ただ、円相場が一時1ドル=145円台へと円高が進むなど円安が一服しているため、輸出関連株の一角がマイナスに転じるなど上値の重い展開が全般の上値を抑える要因につながったようだ。



投資家の関心は雇用統計の結果と米国市場の動向となるが、雇用者数や失業率はいずれも前月より弱い結果となることが予想されている。このため、労働需給の緩和が一段と進めば、改めて米国の利下げ期待が高まり、米国株式市場には追い風になる一方、日米金利差縮小観測から円高が進む可能性があり、強弱感が対立する可能性がある。一方、国内主要企業の決算発表が本格化しているが、足元では市場予想を上回る結果となる企業が多いように感じられる。また、前日の日テレHD<9404>が名簿外の外国人投資家にも配当を実施する方針を示すなど、株主を意識した動きが広がっており、日本株への期待感は強まることになりそうで、来週も堅調な展開が想定されよう。