6日の日経平均は3営業日ぶりに反落。193.50円安の36160.66円(出来高概算19億1000万株)で取引を終えた。米国では早期利下げ期待が後退したことから米長期金利が上昇し、主要指数が下落した影響から、日経平均は反落スタートとなった。前場中盤には36065.98円まで水準を切り下げたが、心理的な節目の36000円割れ目前に押し目を拾う動きが出たほか、トヨタ<7203>など好決算を発表した企業に投資資金がシフトし、下げ渋りを見せた。



東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が1200を超え、全体の7割超を占めた。セクター別では、輸送用機器、水産農林、パルプ紙、証券商品先物の4業種が上昇。一方、電気ガス、鉱業、銀行、不動産など29業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、トヨタ、レーザーテック<6920>が堅調だった半面、ダイキン<6367>、オムロン<6645>、ファーストリテ<9983>、KDDI<9433>が軟調だった。



前日の米国市場は、1月のISM非製造業景況指数が53.4となり、市場予想を上回る強い結果となったことから、米国の早期利下げへの期待が後退。また、パウエル米連邦準備制度理事会(FRB)議長によるインタビュー放送も相場の重荷となった。東京市場にも売りが波及し、銀行や不動産など景気敏感株中心に値を消す銘柄が目立ち、日経平均の下げ幅は一時300円近くに迫った。一方、米系証券が目標株価を引き上げたエヌビディアが4%超上昇したことなどから、半導体関連株が堅調に推移する銘柄が多く、相場を下支えしていた。



また、トヨタの決算を受けて投資家心理が確実に上向いたのは間違いない。一方で、日経平均は年初から3000円近く上昇しているだけに、関係者からは「上昇スピードが速く、目先は調整局面が必要」と考える向きは多い。もっとも、決算発表がピークを迎えるなか積極的な売買は手控えられることから、日経平均は36000円台を固める展開が続くことになりそうだ。