20日の日経平均は続落。106.77円安の38363.61円(出来高概算16億1000万株)で取引を終えた。前日の米国市場が休場となり手掛かり材料が乏しいほか、米国では21日にエヌビディアの決算発表が控えていることも様子見ムードを強めた。また、時間外取引で米国株価指数先物が軟調に推移していることもあり、祝日明けの米国市場の下落を警戒する向きもあって、一時38288.04円まで水準を切り下げる場面もあった。一方、日本株に対する強気な見方も根強く、押し目を拾う動きも鮮明で、全般は方向感に欠けた展開だった。



東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄が900に迫り、全体の過半数を占めた。セクター別では、機械、海運、医薬品、鉄鋼など8業種が上昇。一方、保険、パルプ紙、水産農林、証券商品先物など24業種が下落し、空運が変わらずだった。指数インパクトの大きいところでは、ファナック<6954>、SMC<6273>、中外薬<4519>、オムロン<6645>がしっかりだった半面、ファーストリテ<9983>、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、リクルートHD<6098>が軟調だった。



手掛かり材料に欠けるなか、方向感の乏しい展開だった。日経平均は小高く始まり、その後、中国人民銀行が住宅ローン金利の目安となる5年物を0.25%引き下げたと発表した。中国の景気刺激策が日本企業にも好影響をもたらすとの見方から短期筋による先物買いが膨らみ、日経平均は一時250円超上昇する場面があった。しかし、短期的な売買が中心でその後は軟化。エヌビディアの決算を受けた米国市場の動向が気がかりで、アドバンテスや東エレクなどには目先の利益を確保する売りが先行し、相場全般の上値を重くする要因になっていた。



なお、エヌビディアの決算を波乱なく通過すれば、再び東京市場は騰勢を強めると考える向きが多い。海外勢については、日本株の相対的な割安感が需要を喚起しているほか、個人は新NISAを通じた資金流入もある。さらに企業の自社株買いも続いており、今後も好需給が期待され、日経平均の過去最高値突破は通過点といえよう。一方、エヌビディアの決算を受けて株価が急落すれば、買い遅れている投資家にとって押し目を拾う好機と捉えられることも想定されよう。