28日の日経平均は4営業日ぶりに小幅反落。31.49円安の39208.03円(出来高概算18億5000万株)で取引を終えた。前日の米国市場の流れを受けて利食い売りが先行。日経平均は前場中盤には39075.47円まで値を消す場面があった。ただ、米国では28日には、米連邦準備制度理事会(FRB)高官の発言機会が多いほか、29日にはFRBが重視するインフレ指標の個人消費支出(PCE)物価統計の発表も控えており、次第に様子見ムードが強まり、前日の終値を挟んでの展開だった。



東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が900を超え、全体の過半数を占めた。セクター別では、電気ガス、パルプ紙、水産農林、石油石炭、サービスなど20業種が上昇。一方、その他製品、海運、ゴム製品、卸売など13業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、東エレク<8035>、リクルートHD<6098>、ファナック<6954>、NTTデータ<9613>が堅調だった半面、ファーストリテ<9983>、ソフトバンクG<9984>、信越化<4063>、オムロン<6645>が軟調だった。



前日の米国市場では、PCE統計を前にした持ち高調整売りなどで主要株価指数は高安まちまちだった。ただ、SOX指数が下落したことから、東京市場でも値がさのハイテク株の一角が売られた。また、前日まで連続して史上最高値を更新していたこともあり、高値警戒感から利食い売りが増え、日経平均の下げ幅は一時150円を超える場面があった。ただ、日本株の先高期待感は根強く、心理的な節目の39000円を割り込む場面は見られなかった。



29日発表の米PCE統計について、関係者からは、先に発表された米消費者物価指数(CPI)や卸売物価指数(PPI)の結果から前月比ベースでのインフレ加速が予想されている。市場予想を大きく上回れば、利下げ期待の後退から金利上昇・株価下落につながり、東京市場にも悪影響を及ぼすことも想定されるだけに、警戒が必要だろう。目先的には米金融市場の動きを見ながらの展開が続きそうだ。