18日のニューヨーク外為市場でドル・円は149円30銭へ上昇後、148円92銭まで反落し、149円17銭で引けた。米3月NY連銀サービス業活動がプラスに回復、3月NAHB住宅市場指数も予想外に上昇したためドル買いが優勢となった。また、今週開催する連邦公開市場委員会(FOMC)で声明や議長会見に加え、米金融当局者の金利予測分布図(ドット・プロット)で利下げに慎重な姿勢が示されるとの見方も長期金利の上昇につながり、ドル買いを支援した。その後、メディア報道で、「日銀が大規模緩和の解除を19日に決定、YCCやETF購入終了へ」と伝えられると、円買いが強まり伸び悩んだ。



ユーロ・ドルは1.0905ドルから1.0866ドルまで下落し、1.0869ドルで引けた。センテノ・ポルトガル中銀総裁のハト派発言受けユーロ売りが優勢となった。ユーロ・円は、162円60銭から161円95銭へ下落。日欧金利差縮小観測に円買い、ユーロ売りが強まった。ポンド・ドルは1.2746ドルから1.2718ドルまで下落。英2月インフレ率2年半ぶり低水準となったため、英中銀の利下げを支援するとの見方にポンド売りが優勢となった。ドル・スイスは0.8823フランから0.8884フランまで上昇した。