29日の日経平均は反発。201.37円高の40369.44円(出来高概算17億5000万株)で取引を終えた。前日の大幅安の反動から幅広い銘柄に買いが先行。ただ、29日の欧米市場はグッドフライデー(聖金曜日)で休場となることから海外勢の市場参加は乏しく、上値の重さが意識されたものの、後場中盤以降に先物への断続的な買いが入ったことを受け、取引終盤には40521.71円まで水準を切り上げた。



東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1300を超え、全体の8割超を占めた。セクター別では、海運とゴム製品の2業種を除く31業種が上昇し、繊維製品、不動産、建設、パルプ紙、空運の上昇が目立っていた。指数インパクトの大きいところでは、ファーストリテ<9983>、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、TDK<6762>が堅調だった半面、レーザーテック<6920>、テルモ<4543>、ファナック<6954>、信越化<4063>が軟化した。



前日の米国市場は、3月のミシガン大学消費者信頼感指数(確報値)が上方修正され、堅調な米景気を背景に買いが先行しNYダウは上昇した。東京市場は前日に大幅下落しただけに自律反発を狙った買いや、米景気の底堅さから景気敏感セクターにも買いが波及した。また、円安基調を映して自動車や電子部品など輸出関連株にも値を上げる銘柄が目立ち、日経平均の上げ幅は一時350円を超えた。



注目されている2月のPCE物価統計は、総合指数が前年同月比2.5%上昇と、1月(2.4%上昇)から伸び率が拡大し、コア指数は前年同月比2.8%上昇と1月(2.8%上昇)と変わらずと予想されている。先日のウォラー米連邦準備制度理事会(FRB)理事の「利下げを急ぐ必要はない」との発言内容と整合性があるのかがポイントであり、週明け4月1日の東京市場での反応が注目される。市場予想より強めの結果となれば円安が進む可能性があり、1990年7月以来となる1ドル=152円台を突破してくるのかも注目との声も聞かれた。