■中期成長戦略



スパークス・グループ<8739>の中期成長戦略としては、成長実現のための4本柱として掲げる「日本株式」「OneAsia」「実物資産」「プライベート・エクイティ」の運用資産残高を、2026年までに2021年3月期末の1兆5,356億円から2倍の3兆円に増加させる目標を掲げている。具体的な施策は以下のとおりである。



(1) 日本株式

当面、1,000億程度の運用資産残高を目標に、再拡大しているロング・ショート戦略やエンゲージメント戦略など、収益性の高いオルタナティブ商品への取り組みを強化する。そのほか、海外機関投資家の関心が高いサステナブル投資戦略については、質の高い運用を継続しつつ、資金の流入とリターンの拡大によって2023年3月期の運用資産残高を倍増させる計画だ。



(2) OneAsia

日本株投資戦略と同規模以上に成長させるべく、時間をかけて重層的に高品質な運用体制を構築していく。



(3) 実物資産

太陽光から、バイオマスや地熱など高い投資リターンを見込まれる発電所へと、開発の重点を移すとともに、グリーン水素やコーポレートPPAなど、固定価格買取制度後を見据えた、安定的な収益を生み出す投資戦略の開発を積極的に進める。



(4) プライベート・エクイティ

「カーボンニュートラル」に資する投資対象企業を見つけ出し、新しいファンドの組成を目指す。そのほか、宇宙フロンティアファンドや日本モノづくり未来ファンドについても、投資を着実に実行していく。



(5) 新たな領域

AIの利用が前提となった新しい時代の成長領域であるエネルギー、医療・介護、金融などと、量子コンピュータなどの新しい道具が結びつく領域へ、一定の自己資金やグループ内リソースの範囲で投資をさらに進める方針だ。



(6) 総括

今後は「日本株式」の運用資産残高が順調に推移することはもちろん、特に「プライベート・エクイティ」及び「実物資産」の運用資産残高が拡大していくと弊社では予想している。これは、既述のとおり、「プライベート・エクイティ」は徹底した企業調査と優れた仮説構築能力により投資家の気付いていない魅力的なベンチャー企業を見つけ出せること、SDGsや脱炭素の潮流が強まるなか、「実物資産」のうち太陽光発電、風力発電、地熱発電などへの社会的ニーズはますます高まることが予想されるためである。脱炭素の促進については制度面での後押しも十分期待でき、より高いリターンを得られる投資対象になっていくと弊社は見ている。



(執筆:フィスコ客員アナリスト 清水陽一郎)