i-plug<4177>は13日、2022年3月期連結決算を発表した。売上高が前期比41.4%増の30.41億円、営業利益が同17.0%増の3.67億円、経常利益が同27.1%増の3.70億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同9.2%増の2.53億円となった。



新卒採用のオンライン化が進んだことで1 to 1コミュニケーションの重要性が増していることから、採用母集団形成のためにダイレクト・リクルーティングが選択されやすい環境になりつつあり、2021年12月末にはOfferBoxの企業登録数が1万社を突破した。2022年卒学生は19万人が登録し、民間就職を希望する学生の約3人に1人が登録しているサービスとなっている。この結果、OfferBoxの2022年卒内定決定人数は5,027人(前年同期比41.7%)となった。



OfferBox(早期定額型)の売上高は前期比52.2%増の20.66億円となった。2023年卒を対象とした早期定額型は、前年度から取り組んできた営業部門における顧客フォロー体制の強化によって、OfferBoxで採用成功に至る企業が増加し、早期定額型のリピート受注や平均受注単価の上昇に繋がっており、新規受注も好調である。



OfferBox(成功報酬型)の売上高は前期比42.3%増の6.73億円となった。2022年卒を対象とした成功報酬型は、新卒採用を取り巻く環境から新規登録企業が増加している。また、企業の採用意欲が高まっていることから、企業の活動量は増加し、学生の内定決定が好調に推移した。



eF-1G(適性検査)の売上高は前期比3.2%増の2.62億円となった。企業の採用意欲が高まっていることから、適性検査の受検数は回復している。一方、対面を前提とした適性検査結果を用いた企業内研修は依然として厳しい状況が続いているが、適性検査結果の個別帳票生成システムを搭載するなど対策を講じている。



その他の売上高は前期比41.2%減の0.38億円となった。専門学校向けに提供しているマーク式の適性検査や他社向けにカスタマイズした適性検査のロイヤリティ収入は堅調に推移しているが、一部サービスの契約形態を変更したことで総額から純額で売上計上している。



2023年3月期通期の連結業績予想については、売上高は前期比43.5%増の43.66億円、営業損失は2.93億円、経常損失は2.99億円、親会社株主に帰属する当期純損失は3.84億円を見込んでいる。