タキロンシーアイ<4215>は2日、2024年3月期第2四半期(23年4月-9月)連結決算を発表した。売上高が前年同期比6.3%減の679.43億円、営業利益が同22.5%減の23.93億円、経常利益が同22.0%減の25.88億円、親会社株主に帰属する四半期純利益が同1.4%増の18.88億円となった。



建築資材事業セグメントの売上高は前年同期比1.9%減の218.46億円、営業利益は同8.8%増の12.55億円となった。住設建材事業は、原材料価格上昇に伴う製品値上げによる増収効果やサイネージの需要回復があったが、新設住宅着工戸数の減少に加え、建設資材や畜産飼料価格高止まりによる設備投資減少の影響を受け、住宅・非住宅物件への販売が低調に推移し、事業全体では減収となった。床・建装事業は、国内マンション改修物件への床材の販売が引き続き堅調に推移した。一方、建装資材の販売は、中国、豪州の需要が回復基調となったが、金融引締めが続く北米および欧州の家具市場の冷え込みが長期化し、事業全体の売上高は前年並みとなった。



環境資材事業セグメントの売上高は同3.1%増の265.70億円、営業利益は5.04億円(前年同期は0.08億円の損失)となった。アグリ事業は、ビニールハウス建設物件が前年度に続き好調を維持したが、記録的な猛暑や豪雨といった異常気象の影響による農作物収穫量の減少が生産者の投資意欲低下を招き、農業資材は伸び悩み、事業全体では減収となった。インフラマテリアル事業は、管更生が工事物件遅延の影響を受け低調に推移したが、ハウエル管の需要が回復し、回転成形製品および土木シート・シールドも好調を維持し、事業全体では増収となった。



高機能材事業セグメントの売上高は同10.4%減の104.58億円、営業利益は同30.2%減の9.93億円となった。高機能材事業は、半導体の在庫調整およびそれに伴う半導体製造装置メーカーの減産の影響を受け、製造装置向け工業用プレート、エンプラ材は減収となった。電子回路基板向けのナノ材料販売はDRAMを中心としたメモリー市況の低迷が続き、前年同期を下回った。マイクロモータは民生用機器など主要分野における在庫調整の影響を受け低調に推移した。一方、眼鏡フレーム用アセテート板の販売は、国内外のブランドメーカーからの引き合いが旺盛で伸長した。



機能フィルム事業セグメントの売上高は同29.8%減の87.40億円、営業損失は4.49億円(同4.83億円の利益)となった。包材事業は、欧米市場が低調、特に北米市場における流通在庫調整の長期化により北米・南米における生産販売が低水準となり、シュリンクフィルムは大幅な減収となった。一方、ジッパーテープの国内販売は前年並に推移したが、欧州および中東市場をはじめとする海外販売は全般に低調で、減収となった。



2024年3月期通期については、同日、連結業績予想の修正を発表した。売上高が前期比0.2%増(前回予想比5.2%減)の1,460.00億円、営業利益が同7.1%増(同20.5%減)の62.00億円、経常利益が同6.4%増(同21.3%減)の63.00億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同103.2%増の50.00億円としている。