■今後の見通し



2024年3月期の連結業績に関して、高島<8007>は上方修正を行った。修正後の業績予想は、売上高で前期比18.0%増の94,000百万円、営業利益で同30.3%増の2,300百万円、経常利益で同23.7%増の2,400百万円、親会社株主に帰属する当期純利益で202.8%増の4,800百万円を見込んでいる。期初予想(2023年5月)と比較した増加率は、それぞれ売上高が5.6%増、営業利益が27.8%増、経常利益が26.3%増、親会社株主に帰属する当期純利益が200.0%増となっている。2024年3月期第2四半期累計期間において建材セグメント、産業資材セグメントがそろって好調だったことに加えて、2023年6月に買収した岩水開発が本格的に収益貢献しはじめることなどを考慮し、2023年11月に売上高・各利益を上方修正した格好だ。



親会社株主に帰属する当期純利益に関しては、固定資産の譲渡により特別利益を計上する見込みとなったことから、12月に2度目の上方修正を行っている。固定資産売却によって得たキャッシュは、岩水開発買収のために調達した短期借入金の弁済や株主への配当をはじめとする各種還元施策、将来の持続的利益成長の実現に向けた投資活動などに振り向ける方針である。企業価値のさらなる向上に向けて、非注力資産の売却によって得たキャッシュを注力分野へと集中投資していく構えだ。また、2024年3月期は、中期経営計画「サステナV(バリュー)」の初年度である。期末に向けても各種施策を確実に実行し、企業価値向上を追求していく。



セグメントごとの見通しは、以下のとおり。



(1) 建材セグメント

売上高は前期比33.3%増の59,350百万円、セグメント利益は同115.8%増の1,320百万円を見込んでいる。2024年3月期連結業績予想の売上高と営業利益が上方修正された主因であり、同セグメントの売上高と営業利益は、それぞれ期初予想比8.7%増、同57.1%増に上方修正された。住宅・非住宅ともに事業環境としては不透明な部分もあるものの提供機能の付加価値をしっかりと高め、足元で好調な建設資材、断熱資材、再生可能エネルギー資材の業績をしっかりと拡大させていく。特に、半導体不足が解消し事業環境が好転していること、ゼロカーボン社会に向けて需要が高まっていることなどを考慮すると、同社が将来投資事業として位置付ける再生可能エネルギー事業が好調に推移するものと弊社は見ている。新エネルギー流通システムの買収によって施工まで手掛けることができる体制が整っているため、提供機能の拡大と強化によって、旺盛な需要をしっかりと業績に取り込んでいくことが期待される。加えて、2023年6月にM&Aした岩水開発が本格的に収益貢献してくることが想定される。好調な各事業とM&Aによってトップラインが順調に拡大するなかで、工事案件が好調なことを受け、収益性も高まることを見込んでいる。



中期経営計画「サステナV(バリュー)」において同セグメントは、「EC市場の成長を背景に拡大する大型物流倉庫等の機能建材・省力工法」「災害対策・住宅高性能化」「工場や自治体などの自家消費型太陽光発電」「EV関連商材」をキーワードに拡大するニーズを業績に取り込んでいく戦略を掲げている。特に、将来投資事業として位置付ける「自家消費型太陽光発電」と「EV関連商材」に関しては、新エネルギー流通システムとの協業によって施工・販売一体でソリューションを提供できる体制が構築されており、期末に向けてもニーズの取り込みに注力していく。



(2) 産業資材セグメント

売上高は前期比7.5%増の19,000百万円、セグメント利益は同1,692.7%増の420百万円を見込んでいる。同セグメントに関しても、足元の好調な業績を受けて業績予想が上方修正されており、期初予想比で売上高はプラス1.3%、セグメント利益はプラス5.0%上方修正されている。期末に向けては、為替の影響を受けたアパレル業界の需要が低迷していることなどを受け、繊維関連資材の見通しは若干厳しいものの、半導体不足の解消を受けて自動車業界の生産が回復しており、樹脂関連資材の業績は好調に推移することが見込まれている。また、2023年12月には新会社である高島インダストリーズ(株)を設立し、同社に産業資材事業を移管することを決定している。これにより、新たなガバナンス体制を構築し、同セグメントに属するグループ会社間の有機的連携を高めながら、同セグメントの競争力をさらに強化していく構えだ。



「サステナV(バリュー)」においては「EV関連物流資材」「機能産業資材(耐火、防災、物流、医療関連)」をキーワードに多様化する顧客のニーズに的確に応え、業績を拡大させていく方針を掲げている。防災関連に関しては、信防エディックスとの協業により地方自治体向けのスペックイン営業が推し進められている状況であり、期末に向けても基本方針の下に、各種事業戦略を着実に遂行していく。



(3) 電子・デバイスセグメント

売上高は前期比10.7%減の15,450百万円、セグメント利益は同55.7%減の450百万円を見込んでおり、期初の想定から変更はない。半導体供給不足の解消により、顧客サイドの在庫圧縮を目的とする購入調整に加え、アフターコロナにおける消費動向の変化を受けた民生電子機器市場及び白物家電市場における生産の急減速など、期末に向けても厳しい事業環境が継続することを見込んでいる。そうしたなかにあっても、省エネに対するニーズが高まるなかで省エネ対応デバイスをグローバルレベルで顧客に提供し、サステナ社会の実現に貢献していく。加えて、タイとベトナムの工場への投資を継続しながら、生産体制の強化に注力していく。



(執筆:フィスコ客員アナリスト 清水陽一郎)