8日の中国本土市場は、主要指標の上海総合指数が前日比3.35ポイント(0.11%)高の2969.56ポイントと5日ぶりに反発した。





自律反発狙いの買いが優勢となる流れ。上海総合指数は前日まで4日続落し、10月24日以来の安値水準を切り下げていた。当局による相場テコ入れや、景気支援の期待感も支えとなっている。翌年の経済政策方針を決める中国の重要会議「中央経済工作会議」は、今月中旬にも開催される見通しだ。ただ、上値は重い。中国経済の先行き不透明感がくすぶっている。また、米中の指標発表も気がかりだ。米国では11月の雇用統計が今夜(日本時間午後10時30分)、中国では同月の物価統計があす9日に予定されている。(亜州リサーチ編集部)





業種別では、ハイテク関連の上げが目立つ。産業向けIoT事業の富士康工業互聯網(601138/SH)がストップ(10.0%)高、スーパーコンピューター世界大手の曙光信息産業(603019/SH)が5.2%高、インターネット・セキュリティーの三六零安全科技(601360/SH)が4.9%高、IC設計の上海韋爾半導体(603501/SH)が3.9%高、半導体の封止・検査で中国首位の江蘇長電科技(600584/SH)が3.6%高で引けた。





石油株もしっかり。中国海洋石油(600938/SH)が3.5%、中国石油化工(600028/SH)が2.1%、中国石油天然気(601857/SH)が1.3%ずつ上昇した。医薬株、公益株、空運株、酒造・食品株の一角なども買われている。





半面、不動産株はさえない。信達地産(600657/SH)が3.3%、金地集団(600383/SH)が2.2%、新城控股集団(601155/SH)が1.5%ずつ下落した。素材株、自動車株、インフラ関連株、金融株の一角も売られている。





外貨建てB株相場は、上海B株指数が1.60ポイント(0.70%)高の228.84ポイント、深センB株指数が0.18ポイント(0.02%)高の1073.15ポイントで終了した。



亜州リサーチ(株)