冷蔵庫や洗濯機などの家電は、価格が高い傾向にあります。そこで役立つのが、家電量販店の株主優待で手に入るお買物券や割引券です。

そこで今回は、ヤマダホールディングス<9831>、ノジマ<7419>、ビックカメラ<3048>の株主優待券を紹介します。

2022年11月2日現在の最低投資金額や利回りなどで優待内容を比較していますので、ぜひ銘柄選びの参考にしてみてください。

■ヤマダホールディングス【年2回、最大50,000円分のお買物券】優待利回り3.14%

ヤマダホールディングス<9831>は、『ヤマダデンキ』が属するヤマダグループの持株会社です。家電だけでなく、住宅や家具・インテリア、保険・金融など、さまざまな事業を展開しています。

ヤマダホールディングスの株主優待は、500円分のお買物優待券です。同社の株式を100株以上保有すると、年に2回、500円分1枚と1,000円分2枚のお買物優待券がもらえます。

全国にあるヤマダデンキの店舗で税込1,000円以上のお買い物をすると、1,000円ごとに1枚(500円)の優待券を利用できます。

お買い物優待券は、500株以上の保有で年5,000円分、1,000株以上の保有で年10,000円分、10,000株以上の保有で年50,000円分まで増える仕組みです。

株主優待を得るために必要な最低投資額は4万7,700円(2022年11月2日現在)であり、ノジマやビックカメラと比較すると手ごろに取得できます。

『ヤマダデンキ』でお買い物をする機会が多い人だけでなく、初めて株式に投資をする方にもおすすめできる銘柄です。

ヤマダデンキ公式サイト(株主優待情報)

■ノジマ【割引券やポイント最大128,200円相当】優待利回り8.67%

株式会社ノジマ<7419>は、首都圏を中心に家電専門店『nojima(ノジマ)』を展開する企業です。オーディオやパソコン、スマートフォンなどの取り扱いに力を入れています。また、メーカーやキャリアから派遣されたスタッフがいないのも特徴的です。

ノジマの株主優待は、『ノジマ』の全店舗やインターネット通販『Nojima Online(ノジマオンライン)』で利用できる、株主優待割引券と株主来店ポイントなどです。

同社の株を100株以上保有する株主には、最大12,000円相当(最大1,000円相当の株主優待割引券5枚×年2回+株主来店ポイント券(500ポイント)2枚×年2回)を還元されます。

株主優待割引券は、『ノジマ』でお買い物をしたとき、支払い方法(現金・クレジットカードなど)に応じて最大10%の割引きが受けられる優待券です。株主来店ポイント券は、『ノジマ』の店頭に持参するとノジマスーパーポイントと引き換えできます。

還元相当額は、保有株式数で決まる仕組みです。200株以上で最大24,000円相当、500株以上で最大62,600円相当、1,000株以上で最大128,200円相当を還元してもらえます。

ノジマの優待利回りは8.67%(2022年11月2日現在)とヤマダホールディングスやビックカメラよりも高いです。

『ノジマ』でお買い物をする機会が多い人にとっては、特にお得な銘柄といえるでしょう。

ノジマ公式サイト(株主優待情報)

■ビックカメラ【お買物券最大50,000円分】優待利回り2.59%

株式会社ビックカメラ<3048>は、家電量販店『ビックカメラ』を全国で展開する企業です。子会社には、株式会社ソフマップや株式会社コジマなどがあります。

同社の株式を100株以上保有していると、年に2回、合計3,000円分のお買物券が贈呈されます。お買物券は、『ビックカメラ』や『ソフマップ』、『コジマ』の店舗またはインターネット通販で利用が可能です。※一部利用できないケースがあります。

贈呈枚数は保有株式数に応じて決まる仕組みであり、500株以上の保有で年間5,000円分、1,000株以上で年間10,000円、10,000株以上で50,000円分が贈呈されます。

また、ビックカメラでは保有期間に応じた優待も実施しています。100株以上を1年以上2年未満継続して保有している場合は1,000円分、2年以上の継続保有で2,000円分を、年に1回追加で贈呈してもらえます。

『ビックカメラ』は、家電だけでなく日用品やお酒、食品などと幅広く取り扱っています。生活必需品をお得に購入したい方は、ビックカメラに投資をしてみてはいかがでしょうか。

ビックカメラ公式サイト(株主優待情報)

■どの株主優待がお得?

今回ご紹介した銘柄の中で、優待利回りが最も高いのはノジマ(8.67%)でした。続いてヤマダデンキ(3.14%)、ビックカメラ(2.59%)となっています。

優待利回りのみをクローズアップするとノジマの株主優待が一番お得ですが、どの家電量販店も全国で店舗を展開しているので、いずれの優待品も生活にとって便利であることは間違いなさそうです。

※いずれも過去の株主優待です。株価や優待内容は変わることがありますので、必ずご自身で詳細をご確認ください。

文・品木彰
2級ファイナンシャル・プランニング技能士。大手生命保険会社にて7年半勤務し個人営業と法人営業の両方を経験。現在、保険や不動産、投資、税金などお金に関する幅広いジャンルの記事を執筆・監修している。