全日本スキー連盟は15日、都内で臨時評議員会を開催。先月18日の役員改選で、北野貴裕前会長や皆川賢太郎競技本部長ら7人の理事候補が選出否決されたことで、定数を満たすための理事(2〜7人)を新たに選ぶための役員選考委員7人を決定した。

 理事定数は20―25人とされているが、先月18日の改選段階で承認されているのは18人に止まっている。12月6日に予定される評議員会で追加の理事候補が承認されれば、同日中に新体制が発足する見通し。選考委員は公平性を期すために非公表とされ、矢船保夫専務理事は「スポーツ庁のガバナンスコードにのっとった形で選ばないといけない」とした。

 また、理事選出を否決された皆川本部長が、在任期間の取り組みについて説明する場も設けられた。皆川氏は、17年に強化トップの競技本部長に就任。強化費につながる協賛金収入増にも尽力し、全日本連盟が公表している財務概要によれば、スポンサー協賛金は16―17年季の約1億2000万円から、18―19年季は3億円超に増加した。矢船専務理事は「立派にやって頂いたと思う。たくさんのことに挑戦し、功績は大きい」と述べた。

 競技本部長となるには理事であることが必要。皆川氏は再び理事候補に推薦されて承認を得ない限り、新体制においては競技本部長のポストを退くこととなる。