新型コロナウイルスの感染拡大を受けて、ビジネスパーソンの転職に対する考え方にどのような影響が出ているのだろうか。20〜30代の転職希望者に、今回の転職はコロナ禍の影響が関係していますかと聞いたところ「影響があった(大いに+多少)」と答えたのは58%に達していることが、キャリア支援を行っているMAP(東京都渋谷区)の調査で分かった。

 「影響があった」という人に、その理由を尋ねたところ「他の企業と比較して時差出勤の導入が遅かった。テレワークの導入がされなかった」(28歳男性)など、会社のコロナ対策への不信感があったほか、「例年の倍以上忙しかったのにもかかわらず、給料に一切反映されなかった」(24歳女性)といた声も。「コロナ禍における会社の体制が、中長期的なキャリアプランを見直すきっかけになったという意見もあった」(MAP)

 現在働いている会社で、どのようなコロナ対策をしているのかという質問に対し、「リモートワーク」(42%)がトップ。約7割の企業が時差出勤や勤務時間、出勤日の短縮といった対策を行っていた一方で、「何も対策がなかった」と答えたのは27%。この結果について、MAPは「新型コロナの対策不足・遅れがすぐ離職につながるとはいえないものの、それらが会社への不満や不信感を募らせる結果にもなりかねない。今回、改めて各々の企業体質や非常時の対応力が浮き彫りになったといえるだろう」とコメントした。

 転職支援サービスに登録している20〜30代の男女150人が回答した。調査期間は7月22日から9月16日まで。