オラクル・コーポレーションと、人事関連のリサーチおよびアドバイス業務を行うWorkplace Intelligenceは10月8日、11カ国1万2347人(うち日本は1000人)を対象に、職場でのメンタルヘルスについて経営層と従業員の行動を調査したと発表した。その結果、2020年は史上最もストレスが多い年となっていて、人々がロボットに支援を求める傾向が明らかになった。

 新型コロナウイルスの影響により、78%が「これまでのどの年よりも2020年は職場でストレスと不安を感じた」と回答。国別では、インドが84%と最も高く、最も低かったのはドイツ(52%)だった。なお、日本は61%でドイツの次に低かった。

 また、ストレスと不安の増加によって、85%が「職場でのメンタルヘルスの問題(ストレス、不安、極度の疲労)が家庭生活に影響している」と回答。こちらでもインドが93%と最も高かった。最も低かった日本でも、76%と8割近くの人々がストレスと不安の増加を感じていた。

 そういった状況のなか、従業員は人よりもテクノロジーに支援を求めていることも判明した。「メンタルヘルスのサポートを人よりもロボットに頼りたい」という回答は82%に及び、インド(92%)、中国(89%)、韓国(87%)などIT先進国にその傾向は強く出た。日本は82%で、11カ国中6位。人々はテクノロジーにコラボレーション・ツール以上のものを求めていることが明らかとなった。

 また、68%が「仕事上のストレスや不安を上司よりもロボットに話したい」と回答し、75%が「仕事でのメンタルヘルスの改善にAIが役立った」と回答している。

 さらに、76%は「自分の会社が今以上に従業員のメンタルヘルスを守る必要がある」と回答。83%がメンタルヘルスのサポートのために、自身の会社がテクノロジーを利用することを望んでいた。

 この調査結果に対し、オラクル・コーポレーションは「最初にできることは、組織がメンタルヘルスを重要課題に上げることです。これらの対話を人事レベルと経営レベルの両方で始めることができれば、改善を図ることができます」と組織の迅速な対応を求めた。