新型コロナウイルス感染拡大の影響が長引き、店舗などでは客足がなかなか戻っていない。それに伴い、アルバイトとして働く機会も減っている。マイナビは2月25日、新型コロナの影響でアルバイト・パートのシフトが減少した人を対象とした調査の結果を発表。シフトが5割以上減少した人の割合が約3割に上った。また、シフト減少による休業手当については、約8割が受け取っていなかった。

 新型コロナの影響でアルバイトのシフトが減少したと回答した人を対象に、どの程度減少したか尋ねると、「1割程度」が22.0%、「2割程度」が21.7%、「3割程度」が17.1%。約6割が3割以下の減少だった。一方、5割以上減少したという回答は計31.3%に上った。

 また、感染拡大前と比べた収入については、5割以上減少したという回答が計26.9%。年代別にみると、特に10〜20代の若い世代で5割以上減った人の割合が大きい。15〜19歳では31.2%、20〜29歳では32.5%の人が、5割以上収入が減っていた。

 シフトの減少を補填する方法については、「副業・兼業をすでに始めている」が14.5%、「副業・兼業の仕事を探している」が11.9%、「副業・兼業の仕事を探す予定」が10.1%。特に若年層で、副業・兼業をしたり、関心を持ったりする人が多かった。

 新たな仕事を始める場合に、どのような職種を探すか尋ねると、現在「飲食・フード」で働く人は、今と同じ職種を選ぶ人が18.8%にとどまり、別職種を探す人が81.2%を占めた。新型コロナによって業界全体が大きな影響を受けていることが背景にあるとみられる。「レジャー・アミューズメント」も同じ傾向が見られた。一方、「オフィスワーク」「医療・介護・保育」で働く人は、約5割が今と同じ職種で仕事を探すと答えた。

 シフトの減少が「会社都合によるもの」と回答した人を対象に、休業手当の受け取りについて尋ねると、「受け取っている」は20.4%にとどまった。また、休業手当を受け取れない場合に申請できる「新型コロナウイルス感染症対応休業支援金・給付金」については、「知っていて、申請した」が5.9%、「知っていたが、申請はしていない(対象外を含む)」が45.0%。認知率は5割だった。

 調査は1月29日〜2月1日にインターネットで実施。現在アルバイト・パートで働いており、新型コロナの影響でシフトが減少した人を対象に、1024人の回答を得た。