帝国データバンクの調査によると、2020年度に発生したフィットネス(スポーツジム)事業者の倒産や廃業は累計で26件に上った。19年度の23件を上回って過去10年で最多、過去20年間ではリーマン・ショック直後で需要が大きく後退した08年度の29件に迫る勢いとなった。

 同社がフィットネス事業者の業績を調査した結果、通期予想を含めて20年度業績が判明した約500社のうち、7割超で前年度から売り上げが減少していた。減収となった企業の売り上げ減少幅は平均で20%を超え、前年度から半減以上となった企業もある。また、減収企業のうち利益動向が判明した企業約130社をみると、約6割が最終損益で赤字、2割では減益となり、損益面でも影響を受けた企業が8割超に上った。

 フィットネスクラブ業界では近年、大型店舗のほか、提供プログラムを特化した省スペースで割安な小型店舗の出店を進め店舗網を拡大。大型スポーツイベントの開催効果もあって、従来のメイン利用者だったシニア層に加え、会社帰りのビジネスパーソンといった新規顧客層を獲得し、各社の業容は総じて拡大傾向にあった。

 しかし、新型コロナウイルス感染拡大による営業時間短縮や休業、会費免除や休退会者の増加といった問題に直面。新規会員の獲得も伸び悩み、各社とも平時の営業状態へ回復するメドが立たない状況が続いている。

 大手事業者でも大幅な赤字を計上するなど非常に厳しい業況を余儀なくされている。帝国データバンクは「経営体力に乏しい中小フィットネスクラブでは、経営破綻や事業継続を断念するケースが増えているほか、大手でも不採算店舗の整理といった動きが目立っている」と指摘する。

 経済産業省によると、近年のフィットネスクラブ利用者は累計で2000万人を超え、20年間で約2倍に増加。しかし、緊急事態宣言の発出や「感染拡大スポット」の例として取り上げられたことが影響し、20年5月には利用者数が19年の5%台まで急落していたという。

 帝国データバンクは「コロナ禍による利用者の急減は想定外の事態で、即座の対応は難しく、会費収入の低下で売り上げ激減を余儀なくされた。加えて、増員したインストラクターに対する給与負担や回収困難となった新規出店費用、既存店の賃料負担がのしかかり、大手では数億円規模の欠損となるケースも出るなど、経営へのダメージがより拡大する要因になった」と指摘する。

 上記を踏まえ同社は、20年度は市場全体で大幅な縮小が見込まれると分析。現状のペースで企業業績が推移した場合、20年度の市場規模推計は5000億円台にとどまる見通しで(事業者売上高ベース)、過去最高となった19年度の約7100億円から3割超の減少となるほか、過去10年で初となる市場縮小を余儀なくされる見込みだと指摘する。