IGLOOO(東京都千代田区)が訪日観光メディア「VOYAPON」(ヴォヤポン)の読者を対象に、日本のインバウンド観光客受け入れ報道後の訪日旅行への意識調査を実施した。調査結果と米ADARAが保有するデータを使い、分析したところ、政府の訪日観光客受け入れ報道後、訪日旅行の検索数や予約数が増加していることが分かった。

●訪日旅行、検索・予約数は最大1.5倍以上に

 訪日旅行検索・予約数を見ると、3月の段階的な水際対策緩和の発表以降、訪日旅行購買において検索・予約ともに増加傾向にあることが分かった。

 特に5月5日に岸田文雄首相が英ロンドンで6月以降の外国人観光客受け入れを表明して以降、大幅に検索・予約数が増加。発表後1週間で同年3月1日と比べて、最大で54%増加していた。

●ファミリー層の検索は最大約2倍に

 目的別で見ると、5月5日の水際対策緩和報道以降、レジャー目的・ビジネス目的いずれも急速に検索数が増加していた。レジャー目的の中でも特にファミリー層は、同年3月初旬と報道後1週間を比べると、訪日旅行の検索数が最大98%増加と、およそ2倍になった。予約率も平均43%増加していた。

 ビジネス層も同様に増加傾向だ。5月18日発表の入国検査免除検討の発表後、検索率が72%、予約率が平均90%増加していた。

●インバウンド客は夏季に増加見込み

 訪日旅行の検索時期と検討時期を比較すると、1〜3月期と比較して、直近4〜5月期の検索行動では、1〜3カ月先の夏季シーズンをターゲットとした訪日旅行検索が増加していることが分かった。

●訪日旅行検索・予約動向(1〜5月)

 1月1日と現在の状況を比較すると、訪日旅行の検索・予約数が上昇傾向にあることがはっきりと分かる。

 21年との比較では、検索予約行動が1〜3月は平均27%、4〜5月は平均45%それぞれ増加しており、徐々に回復していた。

 調査は北米・欧州圏の媒体読者を対象に6月14〜17日にかけて、インターネット上で実施した。