前年(2021年)に比べて、賃金に変化があった人はどのくらいいるのだろうか。会社で働く男女(勤務先と雇用形態に変化なし)に聞いたところ、「増加」と答えた人が最も多いのは「正規の社員・職員」(44.6%)であることが、パーソル総合研究所(東京都港区)の調査で分かった。

 「パート・アルバイト」(33.5%)、「契約・嘱託社員」(30.3%)、「派遣社員」(27.8%)の非正規雇用者に比べて、正規雇用者のほうが、賃金が増加した人の割合が多かった。

 業種別に「平均年収」と「前年からの賃金増加者(賃金が増加した人)の比率」を見ると、「情報通信業」は平均年収が高く、賃金が増加した人の割合も多い。一方、「宿泊業、飲食サービス業」「生活関連サービス業、娯楽業」は平均年収が低く、賃金が増加した人の割合も少ない傾向に。

 職種別に見ると、「経営企画」「商品企画、マーケティング」は平均年収が高く、賃金が増加した人の割合が多い。一方、「飲食、宿泊サービス」「配達、運搬、清掃、包装など」「一般事務、アシスタント」は平均年収が低く、賃金が増加した人の割合も少なかった。

●年収別に見ると

 前年からの賃金の増減は、年収別にどのような違いがあるのだろうか。正規雇用で「増加した」のは、「500万〜700万円未満」(51.2%)が最も多く、次いで「1500万円以上」(50.5%)、「700万〜1000万円未満」(48.8%)と続いた。

 非正規雇用で「増加した」のは、「100万〜200万円未満」(34.2%)が最も多く、次いで「100万円未満」(34.0%)、「200万〜300万円未満」(31.0%)と続いた。正規雇用者では年収が高い層ほど、非正規雇用者では年収が低い層ほど、それぞれ賃金が増加した人の割合が多かった。

 インターネットを使った調査で、会社で働く18〜69歳の男女8383人が回答した。調査期間は5月27〜31日。