●仕事に役立つ調査データ:

消費者の傾向、若者の価値観、働き方の変化――このコーナーでは、ビジネスパーソンの働き方や企業の戦略立案に役立つようなさまざまな調査データを紹介していく。

 通信事業を行うBIGLOBE(東京都品川区)は「Z世代」と呼ばれる18〜25歳の全国の男女500人を対象に「Z世代の仕事と育児に関する意識調査」を実施した。「男性も育児休暇を取得すべき」と考える割合は8割に上った。一方、職場に理解があるか不安と答えた割合も8割に上った。

 「妊娠・出産・育児をしやすい環境が整えば少子化対策になると思う」について「あてはまる」が40.4%、「ややあてはまる」が38.2%と、合わせて約8割が少子化対策になると思うと答えた。

 一方で、男性の育休に対する職場の理解について不安があるとの回答は「あてはまる」(38.8%)、「ややあてはまる」(37.0%)となり、大半が不安視する様子がうかがえる。

 将来、子どもが生まれても父母ともに仕事を続けたい/仕事をしたいかの問いに、合わせて約6割が仕事を続けたいと考えていることが分かった。

 内訳は「あてはまる」が29.5%、「ややあてはまる」が32.1%だった。

●男性も「育休を取得すべき」8割

 産後、男性も育休を取得すべきかを尋ねたところ、「あてはまる」が35.4%、「ややあてはまる」が40.2%と、合わせて8割弱は男性も育休を取得すべきだと考えていた。

 育児についても、男性もするのは当たり前だと思うかと尋ねた結果、「あてはまる」が39.2%、「ややあてはまる」が39.8%となり、合わせて8割が男性が育児をすることを当然だと考えていることが分かった。

●7割強「仕事より大切なものがある」

 仕事観について「仕事よりも大切なものがある」かの問いに、「あてはまる」が38.2%、「ややあてはまる」が35.4%と、合わせて7割強が仕事より大切なものがあると回答。「他人からの評価が気になる」かの問いには、「あてはまる」が22.8%、「ややあてはまる」が39.4%と、合わせて6割が他人からの評価が気になるということが分かった。

 22年10月から「産後パパ育休(出生時育児休業)」が施行され、原則として子どもが1歳までは、育児休業を分割して2回取得できるようになる。男性の育休取得に対するZ世代の不安を解消するために、企業にも意識変化が求められている。

 今回の調査は8月19〜23日、全国の18〜25歳の男女を対象にインターネットで行った。有効回答数は500人。