2021年9月に「iPhoneと一部のSIMの組み合わせで緊急通報ができない」という事象が報じられました。この事象は12月にリリースされたiOSのアップデートで解決しましたが、「緊急通報」という重要な機能が使えなくなるということで、大きな注目を集めることとなりました。今回はこの事象の経緯を振り返りながら、この件の周辺にある諸事情について考えてみたいと思います。

●eSIM対応のiPhoneから緊急通報できない不具合

 「iPhoneで緊急通報ができないことがある」という案内が公式に出されたのは2021年9月10日のことでした。この時点で確認された事象は次の通りです。

・eSIM対応のiPhone(iPhone XS/XRシリーズ、iPhone 11シリーズ、iPhone 12シリーズ、iPhone SE 第2世代) で発生

・SIMスロットにキャリアのSIMカードを装着、eSIMにIIJmioのeSIMを設定

・デュアルSIMで利用中に緊急通報 (110番、118番、119番) を行っても、発信できない (電話がかけられない)

 この案内はiPhoneを販売しているキャリア4社(ドコモ、KDDI、ソフトバンク、楽天モバイル)および、IIJ(IIJmio)が公開いたしました。

 非常時に利用するライフラインが利用できないということ、また、IIJmioのeSIMを利用したときに現象が発生するということで、筆者が所属するIIJでも重大な事象であると考え、IIJmioのWebサイト上のさまざまな場所で告知を行い、新規にeSIMを契約する方へ注意喚起を行いました。また、既にeSIMをご利用の皆さまには、「一時的にeSIMの利用を取りやめる」ことを含めた対策をとっていただくようにご案内を差し上げました。

 その直後、9月24日に発売されたiPhone 13シリーズではeSIM機能が拡張され、2つのeSIMを使ったデュアルSIMでの利用が可能になります。これによって、従来と異なるSIMの組み合わせが実現できることになりました。

 IIJでもiPhone 13を入手して追加実験を行ったところ、従来と同様の「SIM+eSIM」の組み合わせだけでなく、複数のeSIMでデュアルSIMを実現した場合にも同様の現象が発生することが確認されました。さらに、IIJmioのeSIMだけでなく、キャリアのeSIMを使った実験も行った結果、当初言われていた「キャリアのSIMカードとIIJmioのeSIM」の組み合わせ以外でも同様の事象が発生することが分かってきました。

 最終的に緊急通報ができない条件は、以下のようなものだったと考えられています。

・SIMカード・eSIMに関わらず、複数のSIMをデュアルSIM状態で利用している

・片方のSIMがデータ通信専用、他方のSIMが音声通話対応の場合

 つまり、例えばMVNOの「データ通信専用SIMカード」と、キャリアの「音声通話対応eSIM」のような組み合わせでも発生するということです。IIJmioだけでなく、他のMVNOやキャリアとの組み合わせでも発生する現象だったのです。

 その後、12月15日にAppleが配信したiOS 15.2アップデートを適用することで、この事象が発生しなくなることが確認されました。Appleからの告知は「日本国内でデュアル SIM をお使いの場合、デュアルSIMの設定によっては緊急電話をかけられない場合があります。緊急電話をかけるには、iOS 15.2以降にアップデートしてください」というあっさりしたものでした。

 iPhoneについては上記のような経過をたどりましたが、同記事にPixel 6シリーズでも類似した現象が確認されます。これも音声通話非対応のSIMをデュアルSIMで使った場合に発生するもので、類似性を感じさせます。(アップデートで解決済み)

 なお、Xiaomiのスマホでも緊急通報ができない可能性が案内されましたが、発生条件から推測すると、こちらは別の現象のように思われます。ただ、これもiPhone、Pixelの件がきっかけとなって発覚した事象でした(対象の各スマホに順次アップデートが配信)。

 以降、iPhoneで発生した事象を中心に周辺事情を見ていきます。

●なぜ緊急通報ができないのか

 この事象において、緊急通報ができなくなるのはなぜでしょうか。後述の理由で十分な実験が行えず、目視観察からの推測が混じってしまうのですが、おおよそ次のような状況だったと推測しています。

1. 端末に「音声通話用」と「データ通信用」のSIMが指定されている。

2. 利用者が緊急通報番号をダイヤルする

3. 端末(OS)が緊急通報であると認識する

4. 通報に利用するSIMとして「データ通信用」が選択される

5. 選択したSIM(「データ通信用」)から発信する

 ポイントは3の「緊急通報である」と認識した際に、4で「データ通信用」のSIMが選択されるという点です。このため、データ通信用のSIMとして「音声通話非対応」のSIMが指定されている場合、5で音声での発信に失敗してしまいます(緊急通報以外の通話では、特に利用者の操作がなければ「音声通話用」SIMが選択されます)。

 ちなみに、音声通話対応のSIM(eSIM)を2つ用意して、「音声通話用」「データ通信用」のSIMの両方ともに音声通話対応のSIMを指定することも可能です。その場合に緊急通報を行うと、やはり「データ通信用」と指定したSIMから通報が発信されます。着信を受けた緊急通報受理機関には、利用者が想定しているのと異なる電話番号からの着信であると通知されることになります。

 この挙動についてもう少し詳しく検討するために、デュアルSIM(Multi SIM)端末の要件について整理しているGSMAの文書「TS.37 - Requirements for Multi SIM Devices」を参照します。ここで挙げられている要件TS37_2.5_REQ_13によれば、以下の挙動が推奨されています。

・複数のSIMが存在するデバイスで緊急通報を行う場合、通話が正常に終了するまで各SIMで発信を試行すべき

・どのSIMを最初に試行するかは端末メーカーが決定してよい

 この文書を踏まえると、緊急通報の際にデータ通信用のSIMを先に選択すること自体は許容されるようですが、そちらで発信に失敗した場合にもう1つのSIMで発信をしてくれない挙動は残念に思われます(あくまで“SHOULD”という記述ですが)。

 こうしたiPhoneの実装がこれまで話題にならなかったのはなぜでしょうか。筆者はその1つの理由に、「音声通話不可能なSIM」が日本以外で一般的ではないことが影響した可能性を考えています。

 海外のSIMはサービス的にデータ通信専用であったとしても、一応音声通話機能は生かされており、緊急通報など最低限の機能は利用できることが多いと聞き及んでいます。つまり、何かしらのSIMが刺さっていれば、取りあえず緊急通報ができるということです。このため、緊急通報発信失敗時の実装が不十分、あるいは考慮漏れに気付かれなかった可能性があると推測しています。

 ところで、日本の低価格MVNOが登場した直後の2012年〜2013年頃にAndroid端末で「セルスタンバイ問題」と呼ばれる事象があったことを覚えている方もいらっしゃるのではないでしょうか。

 この事象についての詳細は、2013年11月に開催したIIJmio meeting #1の中で筆者が解説していますが、「初期のAndroidが『データ通信専用SIM』の存在を考慮していなかったため異常動作した」という現象でした。

 今回の事象ももしかすると、セルスタンバイ問題と同様に日本の状況が把握されていなかったことが影響したのかもしれません。

●緊急通報の実験の難しさ

 今回の緊急通報の事象では、IIJ社内で端末の動作確認を行っているチームも現象の再現実験に取り組みました。この実験によってどういった条件で事象が再現するのかが確認できたのですが、今回は普段の動作確認とは違う苦労がありました。

 詳細は伏せますが、今回の実験は実際の携帯電話網を使って110番に発信するもので、本当に警視庁の司令室に通話がつながってしまいます。そのため、あらかじめ警視庁と調整した限られた範囲内で実験を行っています。

 通常の動作確認であれば、実験と考察を繰り返しながら現象を追い込んでいくのですが、こうした制約のため、事前に用意したテストケースを実施するだけで精いっぱいでした。また、調査中にiOSのアップデートが何度も行われたのですが、何度も何度も警視庁に協力を依頼するわけにもいかず、大変もどかしい思いをしていました。

 詳しい方であれば、疑似的な携帯電話網を作ることができる、基地局シミュレーターを使えばいいのではと思われるかもしれません。しかし、これは次の理由でうまくいきません。

 まず、今回の現象はデュアルSIM環境で発生するということが分かっていました。これを再現するためには、端末にSIMを二つ取り付けるだけでなく、二つの携帯電話網に相当するシミュレーターを2セット用意する必要があります。携帯電話シミュレーターは非常に高価なもので、IIJでは1セットしか保有しておらず、デュアルSIMの環境を再現することはできませんでした。

 また、携帯電話網というのはキャリアによってパラメータなどが細かく異なっています。各キャリアの環境を再現するためにはそのキャリアで設定されているパラメータを入力する必要があるのですが、その情報が公開されていないため、IIJのような第三者が実網を再現することは困難です。

 キャリアであれば自社の携帯電話網を再現したシミュレーターや実験環境を持っているかもしれません。しかし、他社の網を想定した環境までは持ち合わせていないでしょう。今回のようにデュアルSIM環境で複数の携帯電話網に接続した環境をシミュレーターや実験環境で再現するというのは、そもそもかなり難易度が高いのです。

 また、「112番」の存在をご存じの方もいらっしゃるかもしれません。日本以外の多くの国では「112番」が緊急通報用の番号として割り当てられており、日本でも一部のキャリアは「112番」にダイヤルすると警察や消防・海保にはつながらないものの、アナウンスが流れるようになっています。

 この番号であれば緊急通報受理機関に迷惑を掛けずに実験ができるのではと考えてみたのですが、今回問題は端末の中でその番号が緊急通報と認識されるかどうかです。最終的に端末の中で本来の緊急通報の番号と「112番」が同じ扱いされているかについての確証が持てず、「112番」で試験をすれば良いと言い切るには至りませんでした。

 こういった事情により、警察など緊急通報受理機関の協力を得た上で実際に「110番」してみることが必要だろうと考えています。

●技適不適合とは何だったのか

 一連の経緯の中で注目された出来事の1つに、対象となったiPhoneを総務省が「技術基準への不適合など」に掲載したことがあります。いわゆる「技適」については、「日本国内では技適マークがついていない(適合が表示されていない)スマートフォンを使うと違法になる」という理解が浸透していることから、「iPhoneを使うと違法になるのではないか」という騒ぎとなりました。

 実は、皆さんが「マークなしだと違法になる」と理解されているのは「技術基準適合証明」(電波法)で、今回話題になった「技術基準適合認定」(電気通信事業法)とは異なる制度です。「技術基準適合証明」と「技術基準適合認定」は名前が非常に似ており、また、どちらも同じ「技適マーク」で表示されるものですが、制度を定めている法律も目的も、異なります。

 「技術基準適合認定」(電気通信事業法)は、電気通信回線設備に接続する端末設備が回線設備や他の利用者に悪影響を与えないことを示す制度です。対象となる電気通信回線設備は、携帯電話会社が運用する無線網だけでなく、固定電話などの有線網も含まれます。これが、電波を発射する無線機器のみを対象とする「技術基準適合証明」(電波法)との大きな違いです。 

 携帯電話などの電気通信サービスにおいて、原則では、利用者がスマートフォンなどの端末を利用する際に、その端末が携帯電話事業者の技術基準に適合しているかの検査を携帯電話事業者に求める必要があります。しかし、そういった検査を個別に行うのは現実的ではないため、あらかじめ「技術基準に適合している」と認定・確認されたことが表示されている端末は検査を行わずに携帯電話網に接続して利用して良いという省力化が図られています。このため表示が「技術基準適合認定」における技適マークです。

 この制度を法律の条文で確認します。電気通信事業法第69条を見ると「適合表示端末機器を利用する場合を除き、電気通信事業者の検査を受けなければ、当該端末を使用してはならない」(要旨)と書かれています。また、同52条では「電気通信事業者は、端末設備が技術基準に適合しない場合を除き、利用者からの接続請求を拒むことができない」(要旨)とも定めています。

 では、電気通信事業法における端末の「技術基準」は緊急通報についてどのようなことを定めているのでしょうか? これは、郵政省令(郵政省は総務省の前身の1つ)の「端末設備等規則」第二十八条の二および、第三十二条の二十三に記載されています。

 このように、政令には「緊急通報を発信する機能を備えなければならない」とだけ書かれています。

 さらに「技術基準適合認定」をどのように行うかについては、総務省令「端末機器の技術基準適合認定等に関する規則」および、告示「端末機器の技術基準適合認定等に関する試験方法(平成16年総務省告示第99号)」が定められています。

 これらの法令を見る限りは、緊急通報機能についてシングルSIM(SIM1枚)のときだけ確認すればいいのか、デュアルSIMでも確認すべきなのか、デュアルSIMで確認するならどういった組み合わせまでカバーしなければならないかなどは定義されていないように思われます。

 今回対象となったiPhoneについて、総務省は「技術基準不適合そのもの」ではなく「不適合などの周辺の事象である」と説明しています。そういった説明の背景にはこのような事情があるのかもしれません。

●通信サービスと端末の複雑な関係

 ここまで紹介したような、端末の挙動にまつわる問題であったとしても、通信サービスが期待したように利用できないという事象への対応は、携帯電話会社に期待されることが多いと思われます。実際、iPhoneの問題については各キャリアからのアナウンスが先行し、Appleからの告知は後になってからでした。

 これまでの携帯電話・スマートフォンの販売方式であれば、このようにキャリアが端末の挙動まで面倒を見ることにも違和感はありません。

 iPhoneはAppleが開発・製造していることは周知のことですが、キャリアが販売するiPhoneは形式的には「キャリアの製品」として扱われています。利用者にとっては、キャリアが提供する通信サービスと、キャリアが販売する端末は一体のものとして捉えられてきました。そのため、端末に関する不具合についてもキャリアからアナウンスがあり、キャリアが対応するということが自然だったのです。

 しかし、数年前から推進されている「端末のキャリア間持ち運び」「通信サービスと端末の分離」施策や、オープンマーケット(SIMロックフリー端末)の販売が広がると、こうした対応も変わらざるを得なくなってくるかもしれません。

 例えば、現在でも次のような状況が考えられます。

・キャリアCが販売した端末。キャリアCのSIM単独で利用する場合は問題ない

・この端末をキャリアA・キャリアBそれぞれのSIM単独で利用した場合も問題はない

・キャリアA・キャリアBのデュアルSIM状態で利用した場合のみ、問題が発生する

 キャリアCは、端末の販売者としての立場となります。ただ、自社のSIMでの利用に支障はないのであれば、その端末に問題あるとは考えないでしょう。

 キャリアA・キャリアBは通信サービスの提供者としての立場です。こちらも、それぞれ自社のSIM単独で利用する分には支障がないため、通信サービスの提供に問題があるとは考えないでしょう。

 しかし、キャリアA・キャリアBのSIMをデュアルSIMとして利用した場合には問題が発生してしまいます。利用者視点では困ったことになりますが、登場するキャリアA・B・Cはそれぞれの立場でこれを問題として対応するのは、いささかやりづらいのではないでしょうか。

 こうしたトラブルを起こりにくくする方策の1つとして、前述の「技術基準適合認定」のような検査基準をより細かく定義するという方法もあるでしょう。しかし、多様な通信サービスが提供される中で、どこまで検査するのが妥当でしょうか。認定を取得するための検査が複雑になればなるほど、検査のためのコストは増え、多様な端末の流通にはハードルが高くなってしまいます。

 利用者自身の意識変革も含め、何かしらバランスがとれた着地点が必要ではないかと感じました。

●著者プロフィール

堂前清隆

株式会社インターネットイニシアティブ(IIJ) 広報部 副部長 兼 MVNO事業部 事業統括部シニアエンジニア

「IIJmioの中の人」の1人として、IIJ公式技術ブログ「てくろぐ」の執筆や、イベント「IIJmio meeting」を開催しています。エンジニアとしてコンテナ型データセンターの開発やケータイサイトのシステム運用、スマホの挙動調査まで、インターネットのさまざまなことを手掛けてきました。

・Twitterアカウント @IIJ_doumae

・IIJ公式技術ブログ「てくろぐ」 http://techlog.iij.ad.jp/