MM総研は、6月1日に2021年度通期(2021年4月〜2022年3月)の国内タブレット出荷台数調査について発表した。

 2021年度通期の出荷台数は、前年度比32.8%減の774万台。2020年度はGIGAスクール構想での小中学校向けのタブレット配備の特需で1152万台と過去最多を記録した一方、ピークアウトで出荷台数は大幅に減少した。

 iPadも半導体不足で在庫不足が常態化しているが、メーカー別の出荷台数シェア1位は12年連続でAppleとなり、シェア50%超も3年連続と安定している。2位はNECレノボグループで114.3万台(シェア14.8%)、3位はMicrosoftで96.5万台(12.5%)、4位は京セラで24.7万台(3.2%)となり、上位4メーカーで83.4%を占めている。

 OS別の出荷台数/シェアはiPadOSが410.3万台(シェア53.0%)で、通期として2018年度から4年連続1位、3年連続での過半数となった。2位はAndroidで207.9万台(26.9%)、3位はWindowsで155.8万台(20.1%)となり、2020年度から2位と3位が逆転している。回線別の出荷台数/シェアはセルラータブレットが189.5万台(24.5%)、Wi-Fiタブレットが584.5万台(75.5%)で、画面サイズ別の出荷台数/シェアは「9インチ未満」が125.2万台(16.2%)、「9インチ以上」が648.8万台(83.8%)となった。

 同社では2022年度通期のタブレット出荷台数を前年度比4.4%減の740万台、2023年度790万台、2024年度890万台、2025年度970万台と予測。2024年度から2025年度は2020年度に特需のあった小中学校向け端末の買い替え需要により、再び900万台から1000万台規模への拡大を見込んでいる。