情報筋によれば、Appleは新型iPhoneを2021年内に最大9000万台生産するようサプライヤーに求めているとBloombergが伝えている。

 Appleはこの数年間、投入した年の終わりまでの新型iPhone出荷台数を7500万台程度と、一定の水準に保ってきたが、2021年は、新型コロナウイルスワクチンの接種開始後では初となる新機種投入が追加の需要を生むと見込んでいることを示唆しているようだ。

 今年のアップデート内容は、iPhone 12シリーズよりも漸進的なものとなり、プロセッサやカメラ、ディスプレイの改善が中心となるようで、コードネームは「D16」「D17」「D63」「D64」でいずれも9月ごろに発表される予定で、サプライチェーンの正常化などから、2020年10月より早まることになる。

 新バージョンの少なくとも1つは、LTPO(低温多結晶酸化物)ディスプレイを搭載し、このディスプレイでは表示されるコンテンツに基づいてリフレッシュレートの切り替えが可能だという。

 LTPOはバッテリー寿命をより長くできる技術で、Apple Watchではここ数年間使われてきた技術でもある。Android端末の主要メーカーの主力モデルは、LTPOディスプレイを既に採用している製品もある。

 同ディスプレイ搭載の新型iPhoneは、電力効率改善などのためIGZO技術も活用するようだ。

 新型iPhoneのデザインにはほとんど変更はないものの、前面カメラや、顔認識でロックを解除するセンサーのノッチ(切り抜き)のサイズを縮小する予定。同社は将来的にiPhoneのノッチを完全に取り除くことを期待しており、2022年にはさらにサイズを縮小する公算が大きいようだ。

[MACお宝鑑定団]