いまやITスキルとネットリテラシーが人生を大きく左右する時代だ。こうした中で文部科学省が2019年に発表した「GIGAスクール構想」は、現代のニーズに合った学びを実現する方法として注目を集めた。特に小中学校の児童生徒(以下、生徒)に1人1台のPCまたはタブレット端末を整備する目玉施策は、その動向が話題になった。

 「1人1台端末」の整備は、コロナ禍でのデジタル化推進の波に乗って着々と進んでいる。21年7月時点で、対象の小学校と中学校の約96%で端末を使い始めた(※)。新しい学習が始まったが、1年以上たった現在の状況を見ると導入した端末を活用し切れていないというのが実情だろう。

※文部科学省「端末利活用状況等の実態調査(令和3年7月末時点 速報値)」より

 ICT端末を使って何をできるか、授業をどう進めればいいか、どのような教材を役立てられるか――新たな形態の授業に向き合う教師が抱える課題の解決は急務だ。そして学校教育の現場をよりよい方向に導くのが、EdTech(エドテック=教育×テクノロジー)の役目といえる。

 そんなEdTechの最新動向を紹介する展示会「NEW EDUCATION EXPO」(NEE2022)が、6月2〜4日に開催された(※2)。“未来の教室”を体験する模擬授業やさまざまな学習ツールを展示しており、EdTechの可能性を示すイベントだ。専門学校の講師として10年近く教壇に立っていた筆者の経験を交えつつ、NEE2022をレポートする。

※2 主催はNew Education EXPO実行委員会(内田洋行が企画)。後援は文部科学省など。

●GIGAスクールの思想を実現する“未来の教室”

 NEE2022の目玉は、未来の教室を再現したショールーム「Future Class Room」(フューチャークラスルーム)の公開だ。これは教育機関向けにICTシステムの構築を手掛ける内田洋行(東京都中央区)が開発したもので、普段は同社のオフィスに設置している。教室を模した空間にプロジェクターやカメラ、マイク、スピーカーといった機材を備え付けおり、教師は機器の設定といった事前準備なしに授業を始められる。

 Future Class Roomでは、遠隔地にいる生徒たちをオンラインでつないでスムーズにリモート授業やコミュニケーションできる環境を整えている。さらに、教師がカメラに向かってジェスチャーをして指定のアプリを立ち上げたり、教室にいない教師がICT機器をリモートコントロールしたりといった機能を実現している。

Future Class Roomの模擬授業を体験 特徴は?

 NEE2022の会場では、教室風の空間にFuture Class Roomの環境を再現していた。最前列の机上にのみWebカメラ搭載のタブレットPCが置いてあり、その他の参加者は自前のスマートフォンやタブレット、またはQRコードを読み込めるカメラ付きPCなどを使って模擬授業を受ける。

 教室の天井には複数台のプロジェクターがあり、壁面いっぱいに教材や、遠隔地にいる教師や生徒(役の人たち)の顔などを映し出していた。複数台で映像を投影できるので、インタラクティブな授業が可能になる。

 PCなどを使う一般的なオンライン授業では、生徒や教師の顔は画面を分割した枠の中で小さく表示されるだけだ。しかしFuture Class Roomではほぼ等身大で投影しているため、まるで同じ空間にいるかのように感じられる。

 模擬授業は、教師の質問に対して生徒役の参加者が自前の端末を使って回答していく流れで進んでいった。

 質問への回答はWebブラウザのアンケートフォーム機能を使うので、特別なアプリのインストールは不要だ。たまたま筆者の使っているiPhoneはストレージの空き容量に余裕がなかったので、これはありがたかった。実際にGIGAスクールで使う端末の要件はストレージ容量が少ない場合もあるため、ブラウザだけで完結するのは現場の混乱を避けるのに役立つだろう。

 回答用のフォームは、投影されたQRコードを読み込んでアクセスする。送信ボタンを押すと、参加者がそれぞれ提出した回答結果をシステム上でリアルタイムに集計する。集まった回答は次々に壁に映し出されるので、問題の正誤もすぐに分かった。

 全員の回答を等しく全員が閲覧できるので、特定の人の意見が目立ちすぎることはない。思えば、小中学校では目立つ人や積極的な人の意見が取り上げられがちだった。挙手に消極的な人は、自身の頑張りをなかなか評価してもらえない。筆者が講師をしていた頃を振り返ると、えこひいきをするつもりがなくても、目立つ子に声を掛けることが多かったような気がする。

 しかし1人1台端末が実現し、教師の質問に全員が回答するこのような仕組みが定着すれば、積極的に挙手して発言しないタイプの生徒も等しく評価されるだろう。そもそもGIGAスクール構想のコンセプトの一つは「誰一人取り残さない」だ。Future Class Roomの模擬授業を通して、そんなコンセプトを実現できるかもしれないと感じた。

●「デジタル教材」で実現する、生徒にも教師にも優しい学び

 未来の教室を紹介したので、次は授業で使う教材に目を向けてみたい。教育のデジタル化に合わせて期待されるのが、教科書などの電子化だ。従来の教科書は印刷済みの内容を学ぶものだったが、デジタル教科書ならデータを更新したり解説動画を挿入したりしてより深い学びをサポートできる。

 さらにランドセルメーカーのセイバンの調査では、小学1〜6年生のうちランドセルを使う生徒の荷物の重量は平均約4.7kgだった。ランドセルも含めると、毎日約6kgを背負って登校しているという(※3)。この重量の原因は、教科数や教科書のページ数が増えたことだ。各教科のノートや計算ドリルといった副教材も含めると、相当な重さになる。

※3 セイバン「小学生の荷物の重さとランドセルに関する調査」(調査期間は18年3月28〜29日、サンプル数は2000)より

 そうした「紙の教材」を1台のタブレットに集約できれば、生徒の負担は軽くなる。そんな紙の教科書に代わる候補の一つが、大日本図書のデジタル教科書だ。同社では紙面をデジタル化しただけのものと、動きのあるコンテンツを収録して内容を拡充したものの2種類がある。

 紙面をデジタル化しただけといっても、一般的な電子書籍のように拡大縮小などのリフローに対応しているし、テキストと背景の白黒反転やテキストの読み上げなども可能で、アクセシビリティーに配慮している。

Webブラウザ上で解く学習用ドリル 自主学習や復習に活用可能

 NEE2022では、学習用ドリルを端末上に再現したコンテンツも展示されていた。内田洋行が開発した「ドリルタイム」は、Webブラウザ上で練習問題を解ける教材だ。生徒は学習したい教科を選び、授業進度に合わせて単元を選択する。その後、ドリルタイムが出題する5〜10の設問に回答することで学習に役立てられる。

 1単元の所要時間は5〜10分ほどだ。自宅での繰り返し学習や授業のすきま時間、朝自習の時間などに使える。クリックするたびに設問が変わり、同じ設問でも選択肢の順番を入れ替えて出題するので、番号を暗記することはできない。教師が自習用の問題作りやプリント作成などをしなくても済むため、業務の効率化にもつながる。

 このドリルタイムはクラウド経由で提供しており、1人あたり年額450円で利用できる。小学校版は1〜6年生までの5教科、中学校版は1〜3年生までの5教科に取り組める。例えば中学2年生になってから、中学1年生で学んだ数学の振り返りをするといった使い方も可能で、学年に縛られず学習できる。

小学校ではプログラミング教育が必修に サポート教材も続々

 教材の観点で無視できないのが、プログラミング学習を支援する教材だ。小学校では20年からプログラミングが必修科目になった。学習指導要領では算数と理科、総合学習の時間にプログラミング学習を取り入れるとしている。

 例えば、算数では正多角形を学ぶ段階で、理科では電気の特性について学ぶときに省エネとひもづけた学習を行うといった具合だ。

 こうしたプログラミング学習をサポートする教材も登場している。ソニーが提供している「toio」(トイオ)はプログラミング的思考を身に付けられる教材で、小学校低学年から中学生が対象だ。小学校低学年向けは、視覚的に分かりやすい操作画面「トイオビジュアルプログラミング」上で「めいれいカード」を組み合わせて、キューブ型のロボット「toio コア キューブ」を動かす。カードにある「めいれい」を読み込みながら、指示した命令通りにロボットが動く仕組みだ。

 小学5年生では算数の項目「正多角形」に関連した学習の一環で、PCやタブレットを使ってtoio コア キューブが正多角形を描いて動くようにプログラミングする。まずはトイオビジュアルプログラミング上で進む数(距離)や曲がる角度などを入力する。そしてドットと罫線(けい線)から成るマス目が描かれた「ビジュアルプログラミング用マット」の上にtoio コア キューブを置くと、プログラミングした通りの軌跡を描いて移動する。タイヤがマット上で滑ってしまったとしても、マットのドットを読み込んでいるため移動距離がずれることはない。

ソニーの「MESH」はWebブラウザに対応 背景に「Chrome OS」の導入拡大

 同じくソニーが手掛ける「MESH」(メッシュ)は、プログラミング教育の分野では有名な教材だ。スイッチ、人感センサー、明るさを検知するセンサーといった7種類のIoTブロックを使って、実践的な成果物を作れる。例えば、省エネを考える理科の授業で活用した例では、照明のオンオフを人感センサーや照度でコントロールする試みを実践した。その他の使い方は、公式サイトでさまざまな事例を紹介している。

 これまでMESHを使うには専用アプリのインストールが必要だった。しかし各自治体が導入した学習用端末のシェアをOS別に見ると、Webブラウザの利用を前提にした「Chrome OS」が約40%を占めている(21年7月速報値)。そこでソニーは「ブラウザ版MESHアプリ」の提供を21年6月にスタート。同年12月にはWindowsのMicrosoft Edgeにも対応し、これまでより多くの教育現場で活用可能になった。

レゴで作った車を走らせる レゴ×プログラミングの教材

 知育玩具でおなじみのレゴブロックを活用したプログラミング教材「レゴ エデュケーション」シリーズも展示してあった。ブロックで自動車などの乗り物を組み立てて、動作をプログラミングする。

 1つのセットに付属するのは、スモールハブと呼ばれる極小のコンピュータやタイヤ付きモーター、カラーセンサー、LEDライトマトリクスなどだ。スモールハブは2系統の入出力ポートと、傾きや回転を検知する6軸ジャイロセンサー、Bluetooth接続機能を備えている。ブロックで作った乗り物にこれらを搭載すれば、プログラミングしたコマンドを受け付けて動くようになる。

 プログラミング用のソフトウェアは難易度に合わせて2種類用意している。文字ではなくブロックの見た目で直感的にコマンドを組み立てられる「アイコンブロック」(低学生向け)と、プログラミング言語「Scratch」をベースにした「ワードブロック」(高学生向け)だ。

 レゴブロックを使って自分たちの住む町を再現して、車を走らせる(社会科、総合)、スイッチを使って実験器を制御する(理科)といった活用方法を想定している。

●生徒は学びやすく、教職員は負担削減につながる「L-Gate」

 スマートな教室で、デジタルな教材を活用すれば豊かな学びにつながるはずだ。しかしこうしたITツールを使う際のひと手間が課題になるかもしれない。

 少し想像してみてほしい。テレワーク中に「さあ、仕事を始めよう」とPCを起動したものの、会社で使っているクラウドシステムにサインインしたり共有フォルダにログインしたりと、実質的な作業を始めるまでに時間を取られてしまったという経験はないだろうか。

 社会人ですら手間取るこれらの作業を、生徒たちが教科やツールごとにしていては大変だ。サポートに回る教師の負担にもなってしまう。45〜50分の授業時間で毎回このようなことをしていたら、1年間でどれほどの損失になることか。

 こうした課題を解決したのが学校向けの学習ポータルサービス「L-Gate」だ。文部科学省のオンライン学習システム(CTBシステム)である「MEXCBT」(メクビット)に対応し、生徒は自分のPCからWebブラウザでL-Gateを開くと、各種の学習コンテンツにアクセスできる。

 L-Gateを使えば、デジタル教科書やドリル教材といったコンテンツを配信するサービス「EduMall」や、個人向け学習ツール「デジタルスクールノート」「ART CALL BRIX」、テストなどを行えるCBTシステム「tao」などをスムーズに使える。ドリルタイムもこのL-Gateと連携可能だ。

 これをうまく活用すれば、教科書や資料集の閲覧や学習結果を保存するたびにIDとパスワードを使ってサインインするという手間が不要になる。オンライン授業の場合、不具合が起きても1対1での対応は難しいため、L-Gateさえ使えれば大丈夫という安心感もある。

 L-Gateのシングルサインオンは、学習コンテンツ以外に「Microsoft 365」「Google Workspace for Education」にも対応している。例えば、L-Gateにサインインしておけば「Google フォーム」を使ったアンケートも簡単にできる。

 教師側のメリットは、授業開始ごとに準備の時間を取られないというだけではなく、生徒たちを簡単に見守れる点だ。教材やアプリの利用履歴を生徒ごとに把握できる他、Microsoft 365やGoogle Workspace for Educationのアカウントの登録や年次更新、卒業や転校に伴う削除などを手軽にできる。生徒一人一人の席に行き、端末を操作するのに比べて作業が大幅に減るだろう。生徒たちに向き合う時間を、準備や作業に回さなければならないといった無駄もなくなる。

●1人1台端末が実現したいま、その活用方法を真剣に考えるとき

 ここまで取り上げたもの以外にも、興味深い教材はたくさんあった。例えば、専用の地球儀をアプリで写すと地球に関係したさまざまな情報を表示する「ほぼ日のアースボール ジャーニー」だ。Webサイト「ほぼ日刊イトイ新聞」などを運営するほぼ日(東京都千代田区)が作った。一見すると国境線と国名が載るシンプルな地球儀だが、AR技術を活用した専用アプリを使うと、地表の温度や雲の動き、各国の国旗、人口やGDPといった情報を見ることができる。雲の動きなどはリアルタイムで変化する様子を反映している。理科や社会科を楽しみながら学習できるだろう。

 これまで本記事で取り上げたものは、ICTを活用したりユニークなアイデアで学習をサポートしたりするツールだった。1人1台端末が実現したいま、それをどう活用するかが大切だ。適切なツールを使えば、生徒たちの学習意欲を高める、自主学習を後押しするといった効果を期待できる。さらに生徒の学習姿勢や理解度を把握できれば、より効果的な授業を作る参考になる。

 一方で、教師がこれらツールの使い方を身に付けて生徒たちに教えられるほどの習熟度にするには、時間が掛かると感じた。せっかく便利なICTツールを教育に役立てる環境が整っていても、ツールを使いこなすまでに手間が掛かるのでは仕方ない。ツールの提供企業には、教師に分かりやすく使い方を伝える人材の拡充や、「難しそう」という抵抗感をどれだけなくせるかが課題だろう。

 従来的な教育を受けた私たち大人から見ると、プログラミングやARを活用した授業はまだ先の未来のように思えるかもしれない。しかしNEE2022で見てきた姿が、教師や生徒が向き合っている現実だ。そうした教育現場に対して、よりよい学びを提供できる方法があるかもしれないし、もしかしたらビジネスチャンスになるかもしれない。NEE2022は、そうした教育とテクノロジーの可能性を強く感じる展示会だった。

【訂正履歴:2022年8月4日午後6時40分 当初、NEW EDUCATION EXPOの主催者を文部科学省としていましたが、正しくはNew Education EXPO実行委員会(内田洋行が企画)でした。】