自動車メーカーの世界的な再編が進む中、ホンダの行く末に市場の注目が集まっている。

 自動車産業は成熟期を迎えており、グローバル市場では4大メーカーによる寡占化が進行中だ。こうした事態を受けて国内メーカーの多くが、トヨタもしくは日産の傘下入りを決めている。だが、資本提携の話がまったく出てこないのがホンダである。クライスラーを擁するFCA(フィアット・クライスラー・オートモービルズ)の中国企業による買収観測が伝えられるなど、中堅メーカーに対するグローバルな包囲網は狭まっている。最後の独立系メーカーとなりつつあるホンダについて考察した。

上位4社による寡占化が急ピッチで進む

 世界の自動車販売は、好調な米国経済に支えられて順調に拡大してきた。しかし、米国では新車需要を先取りしてしまったとも言われており、市場拡大はそろそろ限界に達しつつある。

 市場の伸びが鈍化すると、当然のことながらメーカー間の競争が激しくなる。パイが大きくなっていれば、シェアは変わらなくても各社の業績は増収だが、パイの拡大が限定的である場合、シェアを広げなければ増収を維持することは難しい。

 実際、自動車業界は大手4社による寡占化傾向が鮮明になっている。2016年の世界新車販売台数は、1位が独フォルクスワーゲン(VW)で1031万台、2位がトヨタで1017万台、3位はゼネラルモーターズで1000万台、4位は仏ルノー・日産連合で996万台だった。

 5位以下は、韓国現代、米フォード、ホンダ、FCAと続くが、現代が790万台、フォードが660万台、ホンダとFCAがそれぞれ500万台弱となっており、上位4社とは少し開きがある。2017年の上期は、日産の傘下入りした三菱自動車の生産が回復したことから、ルノー・日産連合が首位となっており、上位4社による寡占化はさらに進んでいる可能性が高い。