(湯之上 隆:技術経営コンサルタント、微細加工研究所所長)

車載半導体が足りない!

 2021年になって、ホンダ、日産自動車、トヨタ自動車、スバルなどクルマメーカー各社が、車載半導体の供給不足のために、クルマを減産することになった。これは日本だけにとどまらず、米フォード・モーター、米ゼネラルモーターズ(GM)、独フォルクスワーゲンなど欧米のクルマメーカーにも車載半導体不足の影響が波及している。

 そして1月24日、独米日など、クルマをその国の基幹産業と位置付けている各国政府が、台湾の経済部(日本の経済産業省のような省庁)に、車載半導体の増産を要請する事態になった(日本経済新聞、1月25日)。これは、前代未聞の出来事である。

 車載半導体メーカーとしては、売上高で世界シェア1位にドイツのInfineon(インフィニオン)、2位にオランダのNXP Semiconductors(NXPセミコンダクターズ)、3位にルネサスエレクトロニクスがランクされている(図1)。

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 これら車載半導体メーカーは、自社に半導体工場を持ってはいるが、28nm以降の先端半導体はファンドリー(受託生産会社)の台湾TSMCに生産委託している。また、40/45nm以前のレガシーな半導体であっても、自社工場の製造能力を超えた場合は、TSMCや台湾UMCに生産委託している(図2)。

 したがって、日米欧の多くのクルマメーカーが半導体不足に陥っているということは、先端かレガシーかは分からないが、TSMCやUMCが生産する車載半導体が足りないことを意味している。そして、TSMCやUMCに車載半導体の増産を行ってもらうために、日米欧の政府から、台湾政府へ要請する異例の事態となったわけだが、見通しは暗い。