(小林 麻理:社会保険労務士)

 経団連「2020年版 経営労働政策特別委員会報告(以下、経団連2020年版報告)」の「転換期を迎えている日本型雇用システム」の章において、従来の「メンバーシップ型」だけでなく「ジョブ型」*1の雇用区分も組み合わせて検討することが提唱された。

 下図は、採用の基本方針に関する経団連の調査結果(2019年)である。

 すでに中途者においては、「どちらかと言えば」を含めるとジョブ型を重視している割合が6割を超え、新卒者においては「今後」メンバーシップ型とジョブ型を同程度重視する割合が「近年」よりも7.7ポイント(8.9%→16.6%)増加、ジョブ型雇用への関心の高まりがうかがえる。日立や富士通など大手企業の「ジョブ型雇用導入」に関する報道を目にすることも多くなってきた。

 こうした潮流をふまえ、組織はどのような検討をすべきか、そのヒントを探りたい。

メンバーシップ型の特徴と顕在化する弊害

 そもそも「メンバーシップ型」「ジョブ型」とは、何だろうか。日本型雇用システムをメンバーシップという切り口で分析し、ジョブ型の概念を日本で広めるきっかけになったとされる『新しい労働社会〜雇用システムの再構築へ』(濱口桂一郎著)の内容を確認してみよう。