米アップルは9月7日、スマートフォン「iPhone」の新モデルを発表した。画面サイズが6.1インチの「iPhone 14」、6.7インチの「14 Plus」と、これらの上位モデルにあたる「14 Pro」、「14 Pro Max」の計4機種を9月16日から発売する。

 価格は14が799ドル(日本では税込み11万9800円)から、Proは999ドル(同14万9800円)から。新モデルはバッテリー性能を向上させたほか、上位機種には4800万画素のカメラを搭載した。衛星通信機能も搭載し、米国とカナダでは22年11月から衛星経由の緊急通報機能を2年間無料で提供する。

5G対応への買い替え促進3年目

 iPhoneは、20年に発売した「12」シリーズで初めて高速通信規格「5G」に対応した。アップルが顧客に5G対応モデルへの買い替えを促すのはこれで3年目となる。

 だが、需要低迷やインフレ、ドル高など、スマホを取り巻く市場環境には逆風が吹く。こうした中で、14シリーズは過去2年のような好業績を示せるかどうかが試されるモデルになる。

 12、13シリーズに対する需要増の恩恵を受け、アップルは過去2年、記録的な利益と売上を達成した。米ウォール・ストリート・ジャーナルによると、iPhoneの売上高は21会計年度に前年比39%増加。この9月末までの22会計年度はさらに6.7%増加し、過去最高の2050億ドル(約29兆4300億円)を記録すると予想されている。

「供給制約」、一転して「需要不足」

 しかし、米調査会社のIDCによるとスマホ市場は低迷している。22年4〜6月の世界出荷台数は前年同期比8.7%減の2億8600万台となり、4四半期連続で減少した。