治療薬やワクチンの開発などで注目されているのはB細胞であるが、今回の研究結果はこれまで光が当たっていなかったT細胞に関するものである。

 新型コロナウイルスが出現する前から、SARSやMERSの他に4種類のコロナウイルス(風邪の一種)が見つかっているが、半数以上の人のT細胞は、過去のコロナウイルスに感染した経験を生かして新型コロナウイルスに対応できることがわかったのである。

 T細胞は特定の抗原(ウイルスのタンパク質)とのみ結合するが、抗原の化学構造に類似する物質とも誤って結合することがある(交叉反応性)。半数以上の人のT細胞は、新型コロナウイルスが体内に侵入すると、過去に感染した風邪のコロナウイルスの免疫記憶が呼び起こされ、新型コロナウイルスを認識し、攻撃するというわけである。

 コロナウイルスの仲間を広く認識できるT細胞は「交叉反応性メモリーT細胞」と呼ばれているが、老化や何らかの疾病によって免疫不全の状態になっている人ではその活性が低下しており、新型コロナウイルスに感染すると発症しやすいようである。

 その後、ドイツやスウェーデンでも同様の事実が判明しており、抗体が新たに作られなくても、既存の免疫システムで多くの人々は新型コロナウイルスを退治できるということがわかってきている。「抗体保有率が低い」といたずらに心配する必要はないのである。

 また日本などアジア地域では「交叉反応性メモリーT細胞を有する人の割合が多いことから死亡率が低い」という仮説が成り立つ。世界各地の人々のT細胞の免疫反応が調査されれば、「ファクターX」の正体が明らかになるのは時間の問題だろう。

決め手となるのはワクチンよりも治療薬

 次に世界中で期待が高まっているワクチンの開発状況はどうなっているのだろうか。新型コロナウイルス用のワクチンは、世界各地で異例のスピードで開発が進められているものの、実用化は早くても来年(2021年)以降になる見通しである。「できたとしても完全なワクチンになるとは限らない」との指摘もある。

 一方、インフルエンザの予防接種は毎年おこなわれているが、日本における接種率は50%に過ぎない。ウイルスが毎年変異していることから、その有効性が年々低下しており、予防接種でできた抗体も4カ月で消滅すると言われている。インフルエンザのワクチンも完全なものではない。ワクチンは感染症対策の主役ではないのである。

 決め手となるのはやはり治療薬である。インフルエンザについてはタミフルなど体内でウイルスが増殖することを防ぐ抗ウイルス薬が複数存在し、一般の医療現場で処方されている。一方、新型コロナウイルスについては、米国で開発されたレムデシビル(抗ウイルス薬)が日本でも承認されているが、治療期間の短縮という効果はあるものの、死亡率の低下には寄与していないようである。日本では、新型コロナウイルス用に開発されたアビガンに注目が集まっているが、最終段階の臨床実験が継続中のままである。