形成外科などの診療を行う「名古屋メイルクリニック」(名古屋市中村区)の男性院長(61)が名古屋国税局の税務調査を受け、2015年までの5年間で約1億円の所得隠しを指摘されたことが8日、分かった。追徴課税は重加算税を含め約5000万円で、院長は既に修正申告し、全額を納付したという。

 関係者によると、同クリニックでは保険適用外の男性器の手術を主に行っている。手術費の一部を帳簿から除外し、所得を少なく見せ掛けていたとみられ、年間売上高は約1億5000万円という。

 院長は取材に対し、「担当者に任せていた。研究費などを捻出しようとしたのかもしれない。院長の自分にも責任はある」と話した。