ProFuture株式会社/HR総研
代表 寺澤康介
(調査・編集: 主任研究員 松岡 仁)

 ProFuture代表の寺澤です。
 1月7日に発出された新型コロナウイルス感染症緊急事態宣言は、栃木県を除く10都府県で3月7日まで1カ月間の延長となりました。1〜2月のインターンシップのピーク時期だけでなく、3月1日から解禁となる会社説明会や合同企業説明会も、現在の新規感染者数や医療機関のひっ迫状況等が大きく改善しない限り、スタート時は緊急事態宣言下で開催されることとなったわけです。3月上旬の状況次第では、さらなる延長がないとも言い切れません。企業と学生が集中する三大都市圏が緊急事態宣言期間中となるわけで、解禁時点で新卒採用や就職活動に与える影響は昨年以上といえるでしょう。
 ただ、昨年と大きく異なる点があります。それは、企業も学生もオンラインに対する経験値が蓄積されているということです。昨年、中小企業をはじめ、オンライン化に対応しきれなかった企業もありましたが、今年は早くからオンライン化へ対応すべく準備を進めていたことでしょう。一方の学生も、オンライン授業をはじめプライベートでもオンライン会議ツールを利用してのコミュニケーションが一般化しましたので、オンラインに対する戸惑いはかなり軽減されていると思います。
 それでも学生にとって就職活動は初めての体験。少しはオンラインツールの扱いに慣れてきたとはいえ、企業の人事担当者との面接となれば話は別です。人事の皆さんには、面接開始前に少しアイスブレイクを挟むなど、学生が素の自分で面接に臨めるように配慮をしていただければと思います。

進学して間もなく始まる就職活動

 今回は、HR総研と理系大学院生向け就活サイト「LabBase」(株式会社POL)が本年1月に共同で実施した「2022年修了 理系院生の就職活動動向調査」の結果を取り上げます。
 コロナ禍が続く中でDXの流れが加速し、理系人材への需要が高まるとともに、昨年トヨタ自動車が推薦応募枠の廃止を発表するなど、さまざまな分野から優秀な人材を確保しようとする動きが加速しています。その一方、学業や研究との両立に苦慮しながら就職活動に励む理系院生は、コロナ禍の影響をどのように捉え、現在の就職活動に対してどのように取り組んでいるのでしょうか。
 まず、理系院生の就職活動の状況を聞いてみると、今年の1月時点で82%が「就職活動を続けている」状況と回答しており、「これから就職活動を始める予定」はわずか13%にとどまります[図表1]。ほとんどの学生が既に就職活動を始めていることが分かります。また、3%ではあるものの、既に「就職活動を終了した」という学生も現れています。

[図表1]2021年1月時点での就職活動状況

資料出所:HR総研×LabBase「2022年修了 理系院生の就職活動動向調査」(2021年1月。以下図表も同じ)

 「進学等の理由で就職活動をしない」と回答した学生を除いて就職活動を始めた(始める予定の)時期を聞いたところ、「修士1年6月(2020年6月)」が30%で最も多く、中には「学部4年3月以前」も6%見られます。これらを合わせて、修士1年の6月までに開始した学生の割合は58%と、6割近くにもなっています[図表2]。

[図表2]就職活動の開始時期

 過半数の学生が大学院に進学して間もない時期(もしくは学部生時代)から就職活動を始めていることから、せっかく大学院に進学しても大学院生の本業である研究になかなか集中できない状況にあることがうかがえます。一方、「修士1年1月以降」と回答した学生は10%にとどまっています。

6割の理系院生が就職活動に対して「不安」

 就職活動に対する所感については、「やや不安である」が最多で34%、次いで「とても不安である」が24%で続き、両者を合計した「不安派」が58%と6割近くを占めています。一方、「とても楽観している」(3%)と「やや楽観している」(20%)を合計した「楽観派」は23%と4分の1にも満たない状況にあることが分かります[図表3]。

[図表3]就職活動に対する所感

 多くを占めた「不安派」の回答理由では[図表4]、「面接が苦手」が最も多く60%、「自己分析ができていない」が43%、「内定を得られるか不安なので多くの企業にエントリーする必要がある」が41%、「エントリーシートが大変そう」が34%、「筆記試験が苦手」が26%など、就職活動への対策に自信を持てないでいる学生が多いことがうかがえます。また、「新型コロナウイルスの影響で採用が減少しそう」と心配する学生も55%と過半数に及んでいます。

[図表4]「不安派」の回答理由(複数回答)

 一方、少数にとどまった「楽観派」の回答(図表略)では、就職活動のオンライン化を「効率的に活動できる」や「自宅でリラックスして面接に臨める」といったメリットと感じる学生が多くいましたが、「不安派」では「オンラインでの採用選考で自分の人柄や熱意を伝えられるか不安である」が32%、「オンラインでのインターンシップや企業説明会で企業や業界への理解を深めづらい」が23%など、デメリットとして捉えているようです。また、「研究が進んでいないので、就職活動との両立が難しい」も39%と約4割に上り、理系院生ならではの悩みを抱える学生も少なくありません。

コロナ禍による研究遅延は6割近く

 前述したような悩みを持ちながら就職活動を続ける理系院生ですが、研究等の進捗にコロナ禍の影響は出ているのでしょうか。
 大学院での研究・授業の進捗状況について聞いたみたところ、「計画より遅延している」が51%で過半数を占め、「計画を変更したが遅延している」を合わせて「遅延している」と答えた学生は57%と6割近くに上っています[図表5]。

[図表5]コロナ禍の下での大学院の研究・授業の進捗状況

 また、これらの進捗による就職活動への影響については、「やや影響がある」(36%)と「大いに影響がある」(18%)を合計すると54%となり、過半数の理系院生が少なくとも「影響がある」と感じていることが分かります[図表6]。一方、「あまり影響はない」(22%)と「まったく影響はない」(3%)を合わせた「影響がない」と感じている学生は25%、4分の1となっています。このようにコロナ禍による学業の遅延は、理系院生の就職活動に対する不安感をより一層増長する要素となっているのだろうと考えられます。

[図表6]大学院の研究・授業の進捗状況による就職活動への影響

半数の理系院生が「4社以上」のインターンシップに参加

 ここからは、インターンシップへの参加状況について見てみましょう[図表7]。まず、インターンシップへの参加社数は、「4〜6社」が最も多く29%、次いで「3社」が16%、「2社」と「10社以上」がともに13%などとなっています。理系院生でも「10社以上」のインターンシップに参加する学生が少なくないことに驚きます。

[図表7]インターンシップ参加社数

 「4〜6社」、「7〜9社」(8%)、「10社以上」を合計するとちょうど50%となり、半数の学生が既に4社以上のインターンシップに参加していることが分かります。一方、「0社」(応募していない/選考漏れ・欠席等)はわずか9%と1割にも満たない状況であり、前述した就職活動を不安視する学生の理由として、「インターンシップに参加していない」を挙げた学生が2割を超えたことも理解できます。
 インターンシップに参加する目的としては、「業界・職種・企業への理解を深める」が圧倒的で86%、次いで「企業と自分の相性を確認する」が65%、「仕事を体験してみる」が58%などとなっており、自分の肌で業界・職種・企業を感じた経験を、その後の就職活動に活かしたいと考えていることがうかがえます[図表8]。さらに、「就職活動を有利にする」を挙げる学生が56%と過半数を占めるなど、理系院生においても学部生と同様に、インターンシップへの参加は就職活動における常識となっているようです。

[図表8]インターンシップの参加目的(複数回答)

企業の開催時期と学生の参加時期にズレ?

 インターンシップに参加した(参加予定の)時期では、「修士1年9月(2020年9月)」が58%で最も多く、次いで「修士1年8月」が僅差の56%、「修士1年2月」が54%、「修士1年1月」が51%などとなっています[図表9]。「修士1年12月」も47%に上り、「修士1年1月」とそれほど大きな差はありません。

[図表9]インターンシップの参加時期(参加予定含む・複数回答)

 開催時期の分布を見た場合、かつては長期休暇と絡ませたサマーインターンシップ(8〜9月)とウィンターインターンシップ(1〜2月)の二つの大きな山ができ、その間の期間は比較的低調となる傾向がありましたが、年々「12月」や「11月」に開催する企業が増加し、それに伴って参加学生も増加の一途をたどっています。前述したように学生の研究や学業への影響が気になるところです。
 さて、前回1月の本稿では、企業を対象に調査した2022年卒向けのインターンシップ開催時期を取り上げています。2021年卒採用のスケジュール遅れから、例年であればサマーインターンシップの開催ピークは8月であるところが9月になるなど、今回の学生の参加状況と符合する点もあるものの、サマーインターンシップとウィンターインターンシップのバランスなど符合しない点も見られます。もちろん、企業が開催するインターンシップの定員数も関係しますので、開催する企業数と参加する学生数の割合が必ずしも符合するとは限りませんが、参考までに二つのデータを一つのグラフにまとめたものが[図表10]です。学生の参加時期は、例えば[図表9]の「修士1年8月」を「2020年8月」とするなど、対応する時期に置き換えています。

[図表10]インターンシップ開催時期別の企業数割合と参加学生数割合の比較(複数回答)

 サマーインターンシップとウィンターインターンシップの二つの山ができることは、開催企業数と参加学生数の双方で見られるものの、企業の側はサマーインターンシップよりもウィンターインターンシップの山(9月:40%→1月61)のほうがかなり高くなっているのに対して、学生は逆にウィンターインターンシップの山(9月:58%→2月:54%)はサマーインターンシップほど高くなっていません。企業には、「2021年卒採用のスケジュール遅れ」という理由があったかもしれませんが、あくまでも企業の事情であり、2022年卒(修了)の学生にとってはまったく関係のないことです。それどころか、コロナ禍で企業の採用数減少や採用中止といった就職環境の悪化を伝える報道が飛び交う中、不安に駆られた学生がサマーインターンシップに飛びついた姿が垣間見えます。前述したインターンシップ参加社数にもそれが表れているといえるでしょう。
 また、サマーインターンシップをはじめ、昨年のうちに開催されたインターンシップから選考に進んでいる企業もあることから、ウィンターインターンシップへの参加がそれほど伸びていないことが考えられます。ウィンターインターンシップから始めようと考えた企業にとっては大きな誤算となっている可能性があります。

参加したインターンシップはオンライン型が主流

 次に、参加したインターンシップの実施形態(対面型かオンライン型か)について見てみましょう[図表11]。「対面型」では「0社」が50%となっており、インターンシップに参加した半数の学生は「オンライン型」のみで参加していることが分かります。次いで、「1社」が31%、「2社」が13%と続き、「3社」以上は合計6%にとどまります。

[図表11]参加したインターンシップの実施形態

 一方、「オンライン型」の「0社」はわずか3%ですから、ほとんどの学生が一度はオンライン型のインターンシップに参加していることになります。最も多かったのは「4〜6社」の29%で、次いで「2社」が17%、「1社」と「3社」が16%、「10社以上」が11%、「7〜9社」が8%となっており、参加したインターンシップの実施形態は圧倒的に「オンライン型」が多くなっています。
 また、参加したインターンシップの実施期間については、「対面型」も「オンライン型」もともに「1日」が最多となっているものの、特に「オンライン型」では「半日」、「1日」、「2〜3日程度」の割合が多くなっています[図表12]。

[図表12]参加したインターンシップの期間タイプ(複数回答)

 例えば、「1日」の割合を比較してみると、「対面型」の37%に対して「オンライン型」は63%で26ポイントもの差がつくなど、「オンライン型」は「対面型」の1.7〜1.8倍のポイントとなっています。一方、「1週間程度」と「2週間程度」では「対面型」が「オンライン型」を上回っており、就業体験型のインターンシップはオンライン化の難しさが課題となっています。
 さらに、参加したインターンシップのプログラム内容を見てみると、「会社説明、業界・事業紹介」が「対面型」と「オンライン型」ともに最多でそれぞれ76%、89%、次いで「ケースワーク・グループワーク」がそれぞれ63%、85%、「社員との交流(座談会など)」がそれぞれ53%、64%となっており、いずれも「対面型」より「オンライン型」の割合のほうが高くなっています[図表13]。

[図表13]参加したインターンシップのプログラム(複数回答)

 本来であれば、「社員との交流(座談会など)」を「対面型」で実施することも可能ですが、社員の在宅勤務が進む中、対面型での実施が難しくなっている企業も多く、これらはいずれもオンライン型でのほうが実施しやすいプログラムということなのでしょう。一方「実務体験」と「現場見学」に関しては、やはり「対面型」の割合のほうが高く、それぞれ49%、40%と4割以上あるのに対し、「オンライン型」ではそれぞれ24%、15%にとどまります。
 今年度はインターンシップのオンライン化が一気に拡大した年となりましたが、まだプログラム内容には偏りがあり、インターンシップの本来の目的である「就業体験」をオンラインで経験した学生は少数派であるのが実態のようです。

最も重要視するインターンシップは「対面での実務体験」

 理系院生が参加しているインターンシップの特徴は、前述のとおり「オンライン型」で「1DAY仕事体験」のタイプが多い傾向にある中、学生が望ましいと思うインターンシップはどのようなものなのでしょうか。
 最も重要と思うインターンシップのプログラム内容は、「対面型での実務体験」が最も多く29%、次いで「オンラインでの社員との交流(座談会など)」、「オンラインでの実務体験」がともに16%などとなっています[図表14]。

[図表14]最も重要と思うインターンシップのプログラム内容

 過半数の理系院生がオンラインのみでインターンシップに参加する中、「オンラインでの実務体験」には2割程度しか参加できていないのが実情ですが、「実務体験」は対面で参加したいというのが理系院生の本音のようです。一方、「会社説明、業界・事業紹介」や「ケースワーク・グループワーク」については、「対面型」よりも「オンライン型」を希望する割合がいずれも2倍以上になっています。「対面型」で実施する必要性が低いプログラムには、「オンライン型」で効率よく参加したいということなのでしょう。
 また、望ましいインターンシップの実施形態については、「対面型」が36%、「オンライン型」が30%、「対面型とオンライン型の組み合わせ」が34%と、ほぼ3等分されている状況です[図表15]。

[図表15]最も望ましいインターンシップの実施形態

 プログラム内容によって、「オンライン型」が望ましいものと「対面型」が望ましいものが分かれますので、一概にどの形態が良いとはいえない状況です。今後、5G通信の普及やDXの進化等のインフラ整備を通じて、実務体験や現場見学など学生にとって重要なプログラムをオンライン型でも対面型と同等のレベルで提供できるようにするなど、オンライン型インターンシップのさらなる価値向上が期待されるところです。
 最後に、望ましいインターンシップの期間タイプについては、「2〜3日程度」が最多で48%と半数近くにも及び、次いで「1日」が27%となっています[図表16]。「1週間程度」は「1日」に次いで3番目に回答者が多かったものの、14%にとどまります。

[図表16]最も望ましいインターンシップの期間タイプ

 プログラムとしては「対面型での実務体験」を期待するものの、1週間以上(「1週間程度」〜「1カ月以上」の合計)を望ましいとする割合は2割もありません。「多くの企業のインターンシップに参加したい」、「就職活動の研究への影響を軽減したい」などの思いが、この結果の背景にはあるのではないかと推測されます。

寺澤 康介 てらざわ こうすけ
ProFuture株式会社 代表取締役/HR総研 所長
86年慶應義塾大学文学部卒業、文化放送ブレーンに入社。営業部長、企画制作部長などを歴任。2001年文化放送キャリアパートナーズを共同設立。07年採用プロドットコム(ProFuture)を設立、代表取締役に就任。約25年間、大企業から中堅・中小企業まで幅広く採用コンサルティングを行ってきた経験を持つ。
著書に『みんなで変える日本の新卒採用・就職』(HRプロ)。
http://www.hrpro.co.jp/
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