商品の値上げが連日報じられるなか、まだその発表がされていない品目もある。“原材料比率”という視点に立って考えてみると、今後の値上げの傾向が見えてくるという――。

「急激な円安の進行が止まらず、4月20日には一時1ドル129円台をつけました。約20年ぶりの水準ですが、この傾向が変わる要素は見当たりません」

こう話すのは、市場の動向に詳しい経済評論家の加谷珪一さん。

今年3月には1ドル115円台で推移していた円相場が、1カ月足らずで15円もの円安に。この異常事態は、家計にも大きな影響を及ぼすことになるという。

帝国データバンクの4月の調査「企業の今後1年の値上げに関する動向アンケート」によれば、今後1年以内に値上げを行うと回答した「飲食料品・飼料製造」企業は「73.1%」にのぼる。

「原油価格高騰と流通網の混乱、ウクライナ情勢という値上げの要因に、輸入物価を押し上げる円安が加わったことで、値上げの対象は今後ほぼ全品目に広がると予想されます」(加谷さん・以下同)

今年はすでにパンやパスタなどの主食をはじめ、食用油、みそ、ティッシュなど、生活必需品の多くが値上げされた。間髪入れず、5月以降の値上げも続々と発表されている。

6月の値上げ予定が目立つが、加谷さんによれば、この傾向を読み解くための指標があるという。

「“商品の価格”に“原材料の費用”が占める割合を『原材料比率』といいます。この比率が高いほど値上げサイクルが速い、という傾向があります。原材料比率を商品カテゴリー別に把握しておくと、家計を守るための指針にもなるでしょう」

そこで、加谷さんが独自に調査した原材料比率をもとに、値上げのサイクルについて解説してもらった。

まずは、すでに多くのメーカーが値上げを実施したパンについて。

「パンの原材料比率は30〜40%です。小麦を焼き上げてから店頭に並ぶまでの工程が少ない=原材料費率が高い商品の代表格です」

同様の原材料比率が6月値上げの「スープ、ソース、食酢」。7月の「オリーブオイル」(35〜40%)もほぼ同じカテゴリーと考えてよい。

「原材料費の高騰が販売価格に直結しやすいため、企業が値上げをせずに我慢できる幅が狭い、とも言えるのです」

原材料費が今後も上がれば、さらなる値上げも予想されるという。



■8月に値上げに踏み切る企業が続出の可能性も

次いで原材料比率が高い食品には「カップ麺」「菓子類」「アイス」「乳酸菌飲料」など多くの品目があり、比率は25〜30%。

「『3割』以内に収めるのが原材料比率の理想ですので、この『25〜30%』がボリュームゾーン。発表分は6〜7月に集中していますが、8月以降の値上げに踏み切る企業も多くなるでしょう。特に、すでに業界大手の『日清食品』が値上げを発表しているカップ麺については、競合他社の追随が相次ぐことも予想されます」

酒類では「ワイン」が20〜25%、「ビール」「焼酎」で15〜20%と、種類によって原材料比率に幅があるという。

「ワインの多くは海外産ぶどうを原材料としていますので、輸送コストの高騰などに加えて『円安』の影響も出てきたと考えられます」

これからおいしい季節になるビールだが、アサヒビールは10月1日出荷分から「スーパードライ」「クリアアサヒ」をはじめ162品目を店頭価格で6〜10%値上げすることを発表。ビール業界でも他社の追随が続く可能性は十分にありそうだ。

ほかに原材料費率が低い品目として、「化粧品」(10%ほど)がある。

「宣伝費などの比率が高い化粧品業界でも、原材料費の高騰が著しいため、価格を見直さざるをえない企業が出てくると予想されます。 秋商戦の9月ごろからは、5%ほどの値上げは覚悟しておいたほうがいいでしょう」

原材料比率の低い品目は“値上げのサイクルが長く” “保存がきく商品”が多いのが特徴だと加谷さんは言う。

「そうした品目は、ある程度ストックしておくことを考えるのも、支出を抑える策の一つになります」

まだまだ終わりの見えない未曽有の値上げラッシュ。その波に賢く備えることが、家計が受けるダメージの軽減につながる。