新型コロナウイルス感染症(COVID-19)治療候補薬として注目されている「アビガン」(一般名:ファビピラビル)の開発に携わった白木公康富山大医学部名誉教授(千里金蘭大学副学長)が、COVID-19に対するアビガンの有効性について3月28日発行の「日本医事新報」に緊急寄稿、「発症6日までにアビガン治療を開始すれば死亡率が激減する」との見解を示した。

■CT所見で改善率91.4%の報告も

 医療者向けに寄稿した「新型コロナウイルス感染症(COVID-19)治療候補薬アビガンの特徴」の中で白木氏は、アビガンの特徴や中国で進められている臨床試験について概説し、COVID-19関連肺炎116例にアビガンを7日間投与した武漢の病院から71.4%が臨床的に回復したとの報告があり、また、COVID-19関連肺炎35例にアビガンを14日間投与した深圳の病院から91.4%が胸部CT所見で有意に改善したとの報告があることを紹介。

 それらを踏まえ、「発症6日までにアビガン治療を開始すれば、ウイルスの早期消失、咳嗽の軽減、肺炎の進行や重症化が阻止され、それにより死亡率が激減するであろう。さらに、若年者でも肺炎の後遺症である線維化や瘢痕化を最小限にすることができ、将来の呼吸機能の低下が避けられる」と指摘。

 WHOのテドロス事務局長がCOVID-19に関し“kill”という表現を使っていることを念頭に、医療者に対して「COVID-19に殺されないためには、ハイリスクの年齢であったり基礎疾患を有しているのであれば、労作性呼吸困難(息切れや呼吸回数の増加)により肺合併症を早期に発見して、胸部CTで肺病変があれば、発症後6日にはアビガン治療を開始していただきたい」と呼びかけている。

 白木氏の緊急寄稿は、日本医事新報3月28日号発売に先立って、オンライン版のWeb医事新報で全文公開中。