昨今、電気自動車や自動運転に注目が集まっていますが、ユーザーの身近な部分では「繋がる機能」も充実してきました。では、ユーザーにとって繋がる機能にはどのようなメリットがあるのでしょうか。

なぜ最近のクルマは「繋がる」を全面に押し出すのか?

 昨今の自動車市場ではクルマ自体とさまざまなサービスを繋げる「コネクテッド機能(トヨタはコネクティッドという名称)」が標準装備化しています。
 
 では、ユーザーにとってコネクテッド機能にはどのようなメリットがあるのでしょうか。

 繋げる機能を全面に押し出したモデルとしては、2018年6月に発表された「カローラスポーツ」と「クラウン」が挙げれます。

 この2台は、トヨタ自身が「初代コネクティッドカー」として展開したモデルで(トヨタは「コネクティッド」と呼称)、車両の制御ネットワーク(CAN)に接続する車載通信機(DCM)を全グレードに標準搭載したモデルです。

 車載通信機を搭載することで、トヨタが構築したコネクテッドカー向けの情報インフラである「モビリティサービス・プラットフォーム(MSPF)」から、さまざまなコネクテッドサービスが提供されます。

 代表的なサービスとしては、車両データと連携により機械トラブルを未然に防ぐことや、定期メンテナンスとの連携が可能です。

 そのほか、スマホアプリと連携することで、遠隔でのエアコン・ライト。キーのON/OFFなどの操作が可能なほか、オペレーターと繋がることでコンシェルジュサービスを受けられます。

 また、エアバッグ作動時には緊急通報サービス「ヘルプネット」が衝突時の車両データから乗員のダメージを瞬時に解析し、消防本部に送信、消防本部で重症確率が高いと診断される場合はドクターヘリなどが出動し、医師が現場に直行する救命サービスを展開しています。

 さらに、従来の自動車保険に加えて走行データ連動型保険の適用が可能となり、走行データから算出した「安全運転スコア」と走行距離により毎月決定され保険料が割引されます。

 こうした繋げる機能について、カローラスポーツならびクラウンの発表時にトヨタは次のように説明しています。

「トヨタは、2台の初代コネクティッドカーを皮切りに、今後国内で発売されるほぼ全ての乗用車にDCMを搭載し、MSPFに収集される車両データを活用した安心サービスの提供と、それに必要なメーカー、販売店の業務基盤構築に力を入れていきます。

 今後、目指すコネクティッドサービスは、ITやAIが表に出て来るものではなく、それらはツールであって、お客さまに接するのは心を通わせる人間、つまり『ヒューマン・コネクティッド・サービス』です。

 トヨタは、コネクティッドで、クルマ、メーカー、販売店を一本の流れでつなぎ、お客さまに究極の安心をお届けするとともに、心ときめくモビリティ社会の確立に向け貢献していきたいと考えています」

 一方、ホンダは車専用車載通信モジュール「Honda CONNECT」を「フィット」や「ホンダe」、2021年4月に発売する新型「ヴェゼル」に搭載していくといいます。

 基本的には、トヨタと同様の安心安全、スマホ連携などが利用出来るほか、ホンダ車ではテレワークでの活用も期待される「車内Wi-Fi」やスマホでロック操作が出来る「デジタルキー」を採用しています。

 ホンダの販売店スタッフは、繋がる機能について、次のように説明しています。

「このHonda CONNECTを活用して、お客さまのカーライフをより安心・快適にするコネクテッドサービス『Honda Total Care プレミアム』を提供しています。

 お客さまのカーライフを24時間365日、より質の高い快適・便利なサービスを提供するものです。

 現在は、フィットとホンダeのみですが、4月には新型ヴェゼル、そして今後の新型車には搭載されると聞いています。

 繋がるサービスを利用すると販売店が連携することで、さまざまな車両ケアも可能となりますので、ぜひとも利用してほしいです」
 
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 このように、これまでは移動手段として活用されていたクルマ自体が世の中のさまざまなサービスと連携することで、モビリティ全体において情報提供の中心の役割を担う存在になっています。

 今後、自動運転技術が進化すれば、さらなる繋がるサービスの拡大が予想され、自分の部屋のような使い方が車内で可能になるかもしれません。