2050年のカーボンニュートラルに向けて、各自動車メーカーもクルマの電動化(EV、HV、PHEVなど含む)への対応を加速しており、2021年4月19日に開幕した上海モーターショー2021ではさまざまな電動SUVが出展されました。しかし、日本の自動車メーカー間で対応の方法や温度感に違いがあるというのですが、いったいどのような状況なのでしょうか。

EV開発でトヨタがパートナー企業4社と取り組む理由とは

 中国で2021年4月19日に開幕した上海モーターショー2021を契機として、日本の自動車メーカー各社も新型SUVを発表。なかでも、EV(電気自動車)やHV(ハイブリッド車)など、電動化されたモデルの登場が目立ちます。

 日本市場でも新たな電動車(EV、HV、PHEVなど)の登場が期待される状況ですが、各社はどのような戦略を採ると見られているのでしょうか。

 上海モーターショー2021で注目された日本の自動車メーカーの新型EVのひとつにトヨタ「bZ4Xコンセプト」があります。

 トヨタはこの新型bZ4Xコンセプトの発表にあわせて、グローバル市場における電動車のフルラインナップ化を表明。2025年までに電動車を70車種程度へ拡大。そのうちEVは15車種を投入すると宣言しました。

 投入する15車種のEVの内訳について、おおきく分けて役割の違うふたつのシリーズがあるといい、トヨタはその違いを次のように説明しています。

「ひとつは『Mobility for All(すべての人に移動の自由を)』の実現に向け、電池のリユース・リサイクルの事業化やお客さま向けのサービスなど、新しいビジネスモデルの構築を進めながら少人数・近距離の利用に焦点を置き、容量の小さな電池を搭載する超小型EVです。

 2020年12月に導入した『シーポッド』がこのタイプにあたります。

 一方、新EVシリーズ『bZ』は、中国や米国、欧州など、EVの需要や再生可能エネルギーによる電力供給が多い地域で、多くのお客さまに受け入れていただけることを目指しているEVです。

 bZはbeyond Zeroの略で、単なるゼロ・エミッションを超えた価値をお客さまにお届けしたいという想いを込めました。

 EV専用のプラットフォームをベースとし、『より多くのお客様が安心して選んでいただけるよう、使用環境を考慮した航続距離』『EVならではの開放的で自由度の高い室内空間と、斬新な外観デザイン』という特徴を有しています」

 前出のbZ4Xコンセプトは、bZシリーズ第一弾となるEVで、スバルとの共同開発で生まれたモデルとなります。日本と中国での生産を予定しており、2022年年央までにグローバルでの販売が開始される予定です。

 bZシリーズの開発にあたって、さまざまな大きさ・スタイルのEVを導入することがトヨタだけでは困難であることから、同社はスバル・ダイハツ・スズキ・BYDといったパートナー企業とともに取り組むと明らかにしており、各社それぞれの得意分野を生かしてEVを投入する計画だといいます。

 なお、トヨタは2020年末時点でHVを45車種、PHEVを4車種、EVを4車種、FCVを2車種といった計55車種の電動車をラインアップしています。

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 一方、上海モーターショー2021で新たな電気自動車タイプのSUVコンセプトを発表したメーカーとしてホンダがあります。

 中国におけるホンダの合弁企業(東風本田および広汽本田)は、これまで初代「ヴェゼル」をベースとしたEVをはじめ複数のEVを販売してきましたが、上海モーターショー2021では2代目ヴェゼルとデザインの類似性が見られる「SUV e:prototype」を発表しました。

 またPHEV(プラグインハイブリッド車)として中国専売車種の「ブリーズ」(「CR-V」姉妹車)をベースとした「ブリーズPHEV」も同ショーで発表したほか、「CR-V PHEV」がすでに発売されていますが、いずれも中国市場での展開のみがアナウンスされています。

 中国以外の市場におけるホンダの動きを見ると、HVに関してはCR-Vやヴェゼル、「フィット(海外名:ジャズ)」など幅広い車種に設定されているほか、「インサイト」や欧州でのジャズをはじめ、HV専用車がいくつか存在します。

 しかし、EVに関しては「ホンダe」が日本や欧州で販売される状況で、中国市場での精力的な動きとは対照的です。

 また、北米ではGMと協業し、GMのグローバルEVプラットフォームを用いたホンダ向け新型EV2車種の開発や、電動パワートレインを含めたプラットフォームの共有に向けた検討がおこなわれています。

クルマの電動化に対する日産・三菱・マツダの考え方は?

 日産は上海モーターショー2021で新型「エクストレイル」を世界初公開しましたが、同時にe-POWER搭載車の中国での拡販も宣言しています。

 e-POWERは日産が開発したシリーズ式HVシステムで、2016年に2代目「ノート」に採用して、日本市場から展開を開始。

 タイ生産の「キックス」(2020年発売)にも搭載されたほか、欧州での展開もすでに明言されており、欧州仕様の新型エクストレイルでは2022年に搭載予定です。

 なお、中国におけるe-POWERの展開について、日産は同市場で人気の高い「シルフィ」から採用を開始すると表明しました。

 また、同社の今後の電動化戦略において重要な車種となるのが電気自動車タイプのSUV「アリア」です。

 2020年7月に世界初公開されたアリアについて、日産は日本での2021年中頃の発売を皮切りに、欧州・北米・中国といったグローバル市場においては2021年末までに発売するとしています。

 日産にはすでにハッチバックボディのEV「リーフ」を日本やアメリカおよび英国の工場で生産し、世界59の国や地域で販売した実績があることから、HV(e-POWER車)の普及と並行して、リーフやアリアといったEVの普及にも取り組む姿勢であることがわかります。

 なお、日産とアライアンスを結ぶ三菱は、中国の広汽汽車との合弁企業である広汽三菱から、電気自動車タイプの中国向けSUVである新型「エアトレック」のデザインを上海モーターショー2021の開幕にあわせて公開しています。

 そのほか日産と共同開発しているといわれる軽EVの生産に向けて、工場(水島製作所)の設備投資も開始されているほか、三菱がこれまで開発を進めてきたPHEVシステムの普及も推進。

 日本国内ではPHEV2車種をラインナップするほか、2020年12月には同社のPHEVでは初となる海外生産として、「アウトランダーPHEV」をタイで生産開始しています。

 こうしたなか、マツダは同社初の量産EVとして「MX-30 EV」を展開しています。

 日本ではマイルドHV仕様が2020年10月に発売され、その後前述のとおりEV仕様が2021年1月に発売されたMX-30ですが、欧州では日本に先行してEV仕様が2020年秋に発売。

 アメリカにも2021年秋にMX-30 EVが導入されることが、同年4月14日に発表されました。

 MX-30 EVについて、マツダはLCA評価(燃料の採掘から製品の製造、物流、使用、廃棄、リサイクルに至るまでのライフサイクル全体における環境負荷を、定量的に評価すること)によるCO2削減とユーザーの使い方を両立するといった観点で企画したと謳われています。

 35.5kWhというバッテリー容量も、こうした観点から決定したということです。

 なお、中国市場では現地にある長安汽車との合弁会社である長安マツダが中国専用車として「CX-30 EV」を発表するなど、独自の動きを見せています。

 CX-30 EVについて、マツダは次のように説明しています。

「CX-30 EVは2021年の下半期に中国のパートナーと一緒に準備を進めている中国専用EVで、長安マツダで生産を開始し、中国市場に導入する予定です」

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 政府も目標として掲げる2050年のカーボンニュートラルに向けて、各自動車メーカーも対応に向けて動き出している状況ですが、2021年現在では各社の方針や実際に発売されるモデルの顔ぶれには違いがあるようです。