ビジネスメールを書く際、基本的なマナーを守ることは信頼関係を築くうえで欠かせません。

なかでも「CC」と「BCC」の使い分けは、一見簡単そうでいて多くの人が見落としがちなポイントです。

皆さんは、これらを正しく使いこなせていますか？

これから社会人になる人や社会人1年目だけでなく、中堅になってもついつい間違えてしまいがちなメールマナー。

たとえば本来BCCを使うべき場面でCCに入れて送信してしまい、知らない相手同士のメールアドレスがすべて見えてしまった――そんなミスを耳にしたことがあるでしょう。

実は、こうしたCCとBCCの使い分けミスは決して珍しくなく、場合によっては大きなトラブルに発展しかねません。

CCとBCCの違い

まずはCCとBCCの基本を押さえましょう。

それぞれの略称の意味と、どういった場面で使うべきかを解説します。

CC（カーボンコピー）

「カーボンコピー」とは、かつて複写紙（カーボン紙）を使って手紙の控えを作成した名残の用語です。

メールでCCに指定したアドレスには、「写し」として同じ内容のメールが送られます。つまり「このメールの内容を念のため共有しておきたい相手」に対して使うのがCCなんです。

たとえば、取引先へのメールを上司にも共有したい場合や、プロジェクトの進捗報告をチーム全員に知らせたい場合にCCを利用します。

CCで追加された受信者のアドレスは他の受信者全員に表示されるため、誰がメールを受け取っているかが全員に分かります。

BCC（ブラインドカーボンコピー）

「ブラインド・カーボンコピー」は、CCと同じくメールの写しを送りますが、ほかの受信者からそのアドレスが見えないという点が決定的に異なります。

「ブラインド」の名のとおり、BCCに指定された受信者はほかの誰が同じメールを受け取っているかを知ることができず、逆にほかの受信者からもBCC受信者の存在はわかりません。

「このメールを送ったこと自体は知らせたいが、誰に送ったかは伏せておきたい場合」に使うのがBCCです。

たとえば、お互い面識のない多数の顧客に一斉連絡する場合や、社外の人にメールを送る際に自社の関係者にも内密に情報共有したい場合にBCCが役立ちます。

CCを誤って使うと起こる問題点

CCとBCCを取り違えると、思わぬトラブルが発生します。ここでは、CCを誤用した際に起こりうる問題を確認しましょう。

個人情報の漏洩

本来BCCで送るべきメールをCCで送信してしまうと、受信者全員にほかの宛先のメールアドレスが筒抜けになります。

その結果、本来守るべき他人のメールアドレスという個人情報が漏れてしまうことになるんです。

実際、メールアドレスをCCで公開してしまう誤送信事故は後を絶ちません。メールアドレスも立派な個人情報であり、こうしたミスが原因で企業が謝罪に追われるケースも日常的に発生しています。

不要なメールの増加

CCに大勢の人を入れてしまうと、自分には関係のないメールを受け取る人が増えてしまいます。

特に全員がCCに入ったメールで誰かが「全員に返信」をすると、意図しない相手にまで次々とメールが飛び交い、受信トレイが混乱する恐れがあります。

結果として、ほかの業務に支障をきたしたり、重要なメールが埋もれて見逃されたりするリスクが高まります。

信頼低下・マナー違反

守秘すべき相手のメールアドレスを漏らしてしまうと「この人にメールを任せて大丈夫か？」と信用を失いかねません。

また、CCに不要な人まで含めてしまう行為はビジネスマナーの観点でも好ましくありません。

受信者に「自分に関係ないのになぜ含められたのだろう？」という疑念や不快感を与えてしまい、送り手の印象を損ねる可能性があります。

正しい使い分けのポイント

では、具体的にどのような場面でCCとBCCを使い分ければよいのでしょうか。以下に典型的なケースを挙げて解説します。

CCを使うべき場合の主な例

  • 上司や関係者への情報共有

自分がメールでやり取りした内容を、直属の上司やプロジェクトメンバーにも念のため伝えておきたいときにCCを使います。

例として、取引先との商談内容をまとめたメールを上司にCCで共有することで「上司にも経緯を報告済みである」ことを示せます。

  • 社内での周知連絡

部署内や社内全体への通知メールでは、基本的に宛先（TO）にメインの対象者を設定し、その他の関係者をCCに入れます。

社内のメンバー同士であればお互いの連絡先が公開されていても問題が少ないため、たとえば「○○部のミーティング日程を調整します」といった全社員向けメールを送る際に、全員のアドレスをCCに入れるケースもあります。

ただし受信者が多い場合は、後述のようにBCCの活用やグループウェアの利用も検討しましょう。

  • 複数担当者がいる取引先への進捗共有

取引先企業内で複数の担当者が関与している場合に、主要な担当者をTOに、その他の関係者をCCに入れることで「このメールの内容は関係者全員に共有済み」という状態をつくれます。

誰に送ったかが明示されるため、情報共有漏れの防止にもなります。

BCCを使うべき場合の主な例

  • 多数の宛先への一斉メール

顧客や取引先など、互いに面識のない多数の宛先に同じメールを送る場合は、必ずBCCを使いましょう。

たとえば、新製品のお知らせを100人の顧客に送る場合、誤って全員をCCに入れてしまうとメールアドレスが漏洩する危険があります。

そのため、自分自身や代表アドレスをTOに設定し、顧客全員をBCCに入れて送信します。

こうすれば受信者同士のアドレスは見えず、プライバシーが保たれます。

  • 社外の人に内緒で社内共有

外部の人とのやり取りで、自社の同僚にも内容を把握させておきたいが、外部の受信者にはそのことを知られたくない場合にBCCが使えます。

たとえば、クレーム対応のメールでお客様対応窓口の担当者をこっそりBCCに入れて共有するといったケースです。

この場合、BCCで受け取った社内の人が誤って「全員に返信」しないよう注意が必要です。

BCC受信者がうっかり返信すると、外部の相手にもBCCに入っていた人が見えてしまい、かえって不信感を招く恐れがあります。

  • メーリングリスト未使用時の大量送信

本来は専用のメーリングリストやメール配信システムを使うべき状況でも、急ぎで手動送信する場合はBCCが役立ちます。

社外秘のアドレスが含まれる場合や、参加者同士を伏せたいイベント案内などはBCCで一括送信し、情報漏洩リスクを下げましょう。

CCは「オープンな情報共有」、BCCは「クローズドな情報共有」と覚えると整理しやすいでしょう。

それぞれ適切に使い分けることで、ビジネスメールのマナーが向上し、思わぬトラブルを未然に防ぐことができます。

メールを送信する前に、宛先、CC、BCCの設定を一度見直してみてください。

返信の際も無意識に「全員に返信」を押さず、CCにどんなアドレスが入っているか一度確認してから送るのがベターです。

「このメールは誰に送るべきか」「誰をCCで共有すべきか」「BCCで隠すべき相手はいないか」を送信前に確認するクセをつけるだけで、重大なミスの多くは防げるはず！

ちょっとした注意と気配りで、メールコミュニケーションの質をぐっと高めていきましょう。

https://www.lifehacker.jp/keyword/business_etiquette/ ビジネスマナーをまとめてチェック！

▼ビジネスメールでやりがちなNGとは？

スルーされないメールの「件名」改善のコツ、やりがちなNG事例は？【ビジネスマナー入門】 | ライフハッカー・ジャパン https://www.lifehacker.jp/article/2502-business-etiquette-04/