コストの安いインデックス投信で分散

本書の「ほったらかし投資」では、シンプルに投資したい資産クラスを選んで、その対象に連動するインデックス投信からコストの安いものを選びます。たとえば、日本株に投資する場合、TOPIX(東証株価指数)に連動するインデックス投信を選びますが、連動するインデックスが同じなら運用成果もほぼ同じです。だったら、差し引かれるコストが安いほうが有利だからです。具体的な投資信託選びについては、5つのポイントがあります。

【Point3】コストで判断する
投資信託は分散投資を専門家に任せているぶん、コストがかかります。投資信託の主なコストを挙げておきましょう。

①投信を買うときにかかる販売手数料
投資信託を買うときにかかるのが販売手数料です。商品によって異なりますが、高いものでは3%程度の販売手数料がかかるものもあります。購入額から差し引かれる場合は、販売手数料3%(税抜)の投資信託を100万円分購入すると、税込みで3・3%、3万3000円の手数料となり、96万7000円から投資をスタートすることになります。

販売手数料はインデックス型よりアクティブ型のほうが高い傾向にあり、インデックス型では無料の商品もたくさんあります。つみたてNISAの対象商品は、販売手数料がすべて無料になっています。ちなみに、販売手数料が無料のノーロード商品というものもあります。ただし、すべてが無料では証券会社や銀行もビジネスになりません。

投資する側としては、信託報酬や信託財産留保額など、その他の手数料などのコストを含めてトータルでかかるコストを比較して考えてみる必要があります。

②運用にかかる信託報酬
信託報酬は運用にかかるコストで、その投資信託を保有している限り毎日運用資産から差し引かれています。主に、投資信託に関わる販売会社(証券会社、銀行)、運用を行なう会社、信託財産として扱う信託銀行に振り分けられます。その割合は投資信託を行なうときの目論見書で確認できます。インデックス投信では年0・1%台の商品もあるなど安い傾向にありますが、アクティブ型は高く、2%を超えるものもあります。

水準は投資する資産クラスによっても異なります。国内の資産より海外の資産のほうが高く、債券よりも株式が、単品型よりバランス型が高くなる傾向にあります。販売手数料がかかるのは購入時の1回限りであるのに対し、信託報酬は保有している間はずっと資産から差し引かれるコストです。投資期間が長くなればなるほど、運用成果に対するインパクトも大きくなってきます。

③換金するときに発生する信託財産留保額
投資信託を換金(解約)する際に発生する費用で、換金時の0・2〜0・3%程度が一般的です。これは、証券会社や銀行、運用会社に支払われる手数料ではなく、投資信託の資産として残ります。投資信託を途中換金されると、その後、運用会社は運用中の資産を売却しなければならないので、運用を続けている他の投資家が不利益を被る場合があるからです。信託財産留保額は、こうした不公平を軽減するために設けられています(設定のない商品もあります)。なお、信託財産留保額については目論見書で確認できます。

【出典】『ほったらかしで3000万円貯める! お金と投資の超入門』
監修:坂本綾子/ファイナンシャルプランナー(日本FP 協会認定CFP Ⓡ) 日本文芸社刊