不動産テック総合サービス「RENOSY(リノシー)」を運営するGA technologies(GAテクノロジーズ)は、同サービスに掲載された賃貸物件を対象に、2020年の1年間に年収1,000万円以上の利用者が成約した物件をエリアごとに集計した「住みたい街ランキング2021 by RENOSY 」を発表した。

「年収1,000万円超えプレイヤー」によってえらばれた「住みたい街ランキング」の第1位は、東京都港区の「南麻布」となった。南麻布には有栖川宮記念公園があり、都心にいながら自然を身近に感じることができるエリアで、六本木・赤坂・表参道・銀座などへもアクセスのしやすい立地となる。

同じ港区エリアでは「赤坂」が4位、5位に「海岸」、8位に「六本木」 、9位に「高輪」 、10位に「芝浦」と、トップ10の中に6つのエリアがランクインしており、港区は年収1,000万円超えのプレイヤーから圧倒的な支持を得ているようだ。

2位は、東京都新宿区の「新宿」がランクイン。。最寄り駅の新宿駅には商業施設やビジネスビルが数多く立ち並んでおり、7位の「西新宿」とあわせ、ビジネス面でも観光面でも様々な用途で利用しやすい街として人気を集めている。。

このほか、選手村跡地として大規模プロジェクトが進行中の「勝どき(中央区)」が3位、渋谷区の「神宮前六丁目地区都市計画」の一環として2022年開業予定の複合型商業ビル(神宮前六丁目地区第一種市街地再開発事業)の建設が進む「神宮前(渋谷区)」が6位という結果になり、再開発が行われているエリアが多くランク入りした。

アットホームが2021年2月に発表した「賃貸マンション・アパート」募集家賃動向によると、東京23区の賃貸物件は部屋面積が広い物件ほど需要が高く、前年よりも家賃が上昇。その一方、総務省が1月に発表した住民基本台帳人口移動報告によると、2020年の東京23区への転入超過数は約1.3万人と、2019年の約6.4万人から79.6%もダウン。

コロナ禍の「脱・都心」の動きが顕著になる一方、賃貸物件に関しては「部屋面積が広い高額な物件ほど需要が増加」しており、家賃が上昇していることが明らかになったという。

GA technologiesは「コロナ禍で普及したリモートワーク下で求められるものを例に挙げても、部屋の広さや、在宅時間が伸びたことによる住宅設備の充実など、住環境に求める価値は人によって様々です。住まいの選択肢が多岐にわたる中、会員数10万人を突破した不動産テック総合サービスのRENOSYを通じ、年収1,000万円以上の方が実際に成約された賃貸物件をもとにしたランキングを発表することで、住まい探しの指標の一つとしていただくべく、この度、本調査結果を発表しました」と、今回の調査についてコメントしている。