世界最大級の組織・人事コンサルティング会社マーサーの日本法人であるマーサージャパン株式会社は、これからの雇用のカタチを示す「ジョブ型雇用に関するスナップショットサーベイ」の結果を発表した。

2020年9月時点での調査結果は、雇用のあり方を「ジョブ型」または「どちらかというとジョブ型」へ変えていく企業は管理職で36%、非管理職(総合職)で25%である。それが、3〜5年後には管理職が56%、非管理職(総合職)でも42%に増加するというのだ。

日系企業・外資系企業を問わず、管理職・非管理職いずれの階層でも、ジョブ型雇用へと移行する企業が増加するという方向性が明らかになったが、その背景にあるのは従来のメンバーシップ型雇用を維持することが難しくなっていることに加え、コロナ禍の影響もあるようである。

それを見直すために、「職務の明確化による貢献度に応じた適正処遇」、「専門人材の育成」、「パフォーマンスカルチャーの醸成」などに取り組むために、ジョブ型雇用導入へ動き出していることが、この調査からうかがえる。

ジョブ型雇用を見据えた動きは、これまでの新卒一括採用から、職種別、コース別など通年採用を検討する企業が増えていることからも垣間見ることができる。また、報酬水準の決め方も、ジョブ型雇用の流れに対応すべく、変化が生じてきているようだ。

現在、日系企業の5社のうち4社が、同一等級であれば職種に関係なく、同一の報酬水準を支給しているが、3〜5年後には職種別、個別のジョブごとに水準を決定する企業の割合が2倍を超えている。

これまでのメンバーシップ型雇用では、勤続年数に応じて、個人差があるにしても、それなりに報酬も地位も上がっていったが、ジョブ型雇用では、基本的に仕事の成果に見合った報酬となる。

合理的で効率的な雇用形態ではあるが、まさに “働かざる者、食うべからず”ともいえる雇用形態は、働く者の意識をどのように変えていくことになるのだろうか。

マーサージャパンでは、メンバーシップ型雇用からジョブ型雇用への移行について、「今後の事業戦略やビジネスモデルはどうあるべきか、その中でどのような組織・人材が求められるのか、また、会社と個人の関係はどうあるべきなのかなど、人材マネジメントの仕組みを統合的に変革する必要がある」と指摘している。

日本の雇用のあり方は転換期に差し掛かり、これからの数年間で大きく変わる方向性を示すスナップショットサーベイの結果といえそうだ。