各企業は、働き方改革や生産性向上のため、業務のデジタル化に懸命に取り組んでいるが、果たして、デジタル化による社員の会社への満足度は違うのだろうか。デジタル化を進めている管理部門担当者は、ふと、そんな疑問がよぎることもあるのではないだろうか。

アドビ株式会社が2020年4月に新卒入社したビジネスパーソン500名を対象に実施した「業務のデジタル化と会社への満足度に関する調査」によると、テレワークの実施頻度や企業のデジタル化への取り組み度合いが高い企業ほど、従業員の満足度が高い傾向にあることがわかった。

ただし、「自社の業務のデジタル化がとても進んでいる」の回答はわずか9.8%に留まり、約6割はデジタル化が進んでいないと感じていること、約9割が「業務のデジタル化を進めて欲しい」と考えていることもわかった。

さて、1割に満たない「業務のデジタル化がとても進んでいる」の回答者が勤務する会社の満足度は「とても満足している」が49%で、「業務のデジタル化が全く進んでいない」の回答者の6.9%と比べると、大きく差が開いている。

企業のデジタル化への取り組み度合いと、会社の満足度には比例関係があるようで、それは新型コロナウイルス感染症拡大の対策であるテレワークの実施頻度とも相関関係があることがうかがえる。毎日、テレワークを実施している人の「とても満足している」は37.2%で高い割合となっている。

この調査には、興味深い項目がいくつもあるが、採用担当者や総務担当者が注目すべきは、デジタル化への取り組み度合いは「就活時の企業選びの重要指標になると思う」が70.8%(とても重要/22.2%、重要だと思う/48.6%)と、多数を占めていることだ。

つまり、テレワークの実施頻度や業務のデジタル化への取り組み度合いが、就業環境への満足度に比例するだけでなく、就職活動時の企業選びでも重要視されるということである。デジタル化の推進は、業務効率化・生産性向上のみならず、採用の観点からも急がなければならないようだ。