2021年を振り返ると、新型コロナウイルスの感染拡大によって、生活スタイルや働き方が大きく振り回されることとなった。
しかし、ビジネスパーソンの最大の関心事は、2022年の働き方がどうなるのか、ではないだろうか。

コロナ禍がもたらした働き方の変化でもっとも大きかったのは、出社勤務からリモート勤務への移行だ。そこには感染予防対策という目的もあった。

いずれにしても、コロナが働き方に影響を及ぼしたことは明らかで、Job総研を運営する株式会社ライボが実施した「2022年 働き方意識調査」でも、全体の62.5%が「コロナ禍が働き方に影響する」と回答している。

2021年の同調査では71.3%という結果であった。緊急事態宣言やまん延防止等重点措置が何度も出されていただけに、働き方にもコロナ禍の影響が極めて大きかったことを物語る数字である。

それに比べると、2022年はコロナの影響がやや減少傾向にあるとも言える。しかし、それでも6割強が働き方にコロナが影響すると考えおり、割合は依然として高い。
2022年もまた、働き方だけでなく、生活のあらゆる場面にコロナの影響があると意識していることがうかがえる。

では、コロナに振り回された2020年、2021年を経て、ビジネスパーソンは2022年にどのような働き方をしたいと考えているのだろうか。

もっとも多かったのが「テレワークを増やしたい」の31.8%で、「出社頻度を減らしたい」が26.5%、「テレワーク必須が良い」が18.1%で続き、全体では76.4%がリモート勤務を求めていることが明らかになった。

ところが、リモート勤務を希望する割合が高いにもかかわらず、2022年1月の勤務形態は、全体の61.1%が出社しての勤務形態となっているようだ。

「出社頻度が増える」が32.1%、「出社必須」が19.3%、「テレワークが減る」が9.7%と、理想と現実にはギャップが生じていることも明らかになった。2022年の仕事始めについても、出社が6割を超え、リモートワークは3割強と、4割にも届いていない。

もっとも、年明けとともにオミクロン株の感染再拡大が激増し、沖縄県、広島県、山口県にまん延防止等重点措置が適用となるほか、東京や大阪などでも、早めの対策が求められるような感染状況になっている。このまま、出社割合が6割のままとなるかどうかは、これからの感染状況次第かもしれない。

いずれにしても、2022年もまた、コロナに振り回されることになりそうな状況だ。感染状況によって勤務形態をコロコロと変えるのではなく、真の意味での働き方改革に取り組む必要があるのではないだろうか。