グローバル化やDX化などによって、産業構造が大きく変わろうとしている今、企業にも、新しい時代に対応すべき変革の波が押し寄せている。

時代の変化に合わせて変わらざるをえないことは誰もが自覚していることだが、第四次産業革命と呼ばれるほどの大変革期を迎え、自分の勤務先の変わりようを、従業員はどのように受け止めているのだろうか。

株式会社電通が、20歳から59歳の部長以下の従業員男女計1,000名を対象に実施した「企業の変革に関する従業員意識調査」(2021年12月)によると、7割強が勤務先の変革の必要性を感じてはいるものの、約9割が変革に対する不安を抱えていることがわかった。

 調査方法:インターネット

 調査期間:2021年12月17〜12月19日

 調査対象:20〜59歳、従業員1,000名 (男女均等回収)

 大企業従業員600名、中小企業従業員300名、ベンチャー企業100名


従業員が抱える変革への不安でもっとも多かったのが「なんとなく漠然とした不安」が27.6%で、「会社がどのようなものに変わろうとしているのかが見えていない」が26.4%で続いている。

約3割が、会社が目指す姿が見えないということだが、会社の情報発信については、9割近くが「ある」と回答している。つまり、従業員に向けて情報発信してはいるものの、企業が目指す変革の姿が十分に伝わっていないというのが現実のようだ。

企業が変革に取り組むことによって新しく生まれ変わるためには、企業の変化に対する従業員のエンゲージメントを高めるビジョン策定が重要となる。仕事や会社に対する価値観も多様化しているだけに、情報発信方法にも工夫が必要なのかもしれない。

この「企業の変革に関する従業員意識調査」は、従業員自身が自社の変革に対してどのように感じているのかを明らかにするだけでなく、大企業の従業員のクラスター分析を行い、従業員のタイプ別の比較も分析している。

従業員に向けての情報発信に取り組んでいる管理部門担当者は、従業員のタイプ別にどのような情報発信方法がベストなのかを見極める必要もありそうだ。