近年、人手不足によって事業継続が困難になるケースも増えている。
企業としては若手社員の早期退職を防ぐ対策を講じることが、企業存続につながる一つの課題である。

早期退職防止策としては、給料や職場環境を見直すことがまず考えられるが、実は新入社員が入社前後に感じたギャップが早期退職につながる傾向があることが、株式会社ラーニングエージェンシーの「若手社員の意識調査(社会人1年目の入社前後のギャップ編)」で明らかになった。

 調査方法:調査会社によるインターネット調査 

 調査対象:22〜34歳の社会人1年目である就労者300人

 調査期間:2022年7月22日〜7月25日


学生から社会人となり生活リズムががらりと変わり、先輩や上司、取引先との接し方にも戸惑うことが多いことは想像に難くない。

社会人1年目の7割以上が何らかのギャップを感じているという。
総務や人事担当者が注目すべきは、そのギャップを新社会人がどう受け止めたのか、という点である。調査結果によると、上司との関係や職場の雰囲気などは、ポジティブに受け止めている傾向があるが、生活のリズムや勤務時間、仕事量などはネガティブに受け止めているようだ。

勤務時間や仕事量、さらに仕事の難易度についてのギャップは、マイナス感情を抱きやすく、早期退職にもつながる可能性も高くなりそうだ。
たとえば勤務時間に対しては、「嬉しい」「安心した」「成長の機会」とポジティブに受け止めているのはいずれも1割前後だ。

一方、「会社を辞めたくなった」は20.1%、「大変だと感じた」が17.2%、「不満を抱いた」が16.6%で、ネガティブな受け止めが上位を占めている。
なかでも、ネガティブイメージがもっとも高かったのが「仕事量」の23.0%である。

社会人になれば、生活リズムはもちろん、社会人としての行動や言動についても学生時代とは異なることは頭では理解していたはずだ。
ところが、いざ直面してみると想像以上に難しく、「会社を辞めよう」というマイナスな感情につながることも決して少なくはないようだ。

新社会人が入社してから抱くギャップを、ネガティブからポジティブに変えることももちろん大事だが、新入社員が抱くギャップを想定した新人育成計画やサポート体制を構築することが、若手社員の早期退職を防止することにつながるのではないだろうか。