インターネットの普及により、WebサイトやSNS、アプリなどを通じて、消費者の行動をデータで収集・分析することが可能になった。それによって、マーケティングの手法はデジタルテクノロジーを活用する“デジタルマーケティング”が主流となっている。

デジタルマーケティングによって、企業は消費者ニーズに合わせてスピーディーに情報発信をすることができるようになり、消費者はスマホなどで欲しい商品の価格比較や購入も簡単にできる、便利な時代になっている。

つまり、デジタルテクノロジーを効果的に活用し、消費者ニーズを素早くキャッチすることが、企業のマーケティング戦略には欠かせない手法である。しかし、デジタルマーケットに精通した人材が不足している実態が、株式会社メディアリーチが運営するMARKETIMES(マーケタイムズ)の「国内企業のデジタルマーケティング実態調査2022」で明らかになった。

デジタルマーケティングの効果は、瞬時に情報の発信・受信が可能となることだが、さらに大きいのがビッグデータやAI活用で、消費者の嗜好や行動まで分析することができることである。

しかし、そのメリットを享受するためには、デジタルマーケティングそのものを理解し、どのように進めていくかを十分に把握していなければならない。

ところが、デジタルマーケティングについて「理解していない」が51.5%と半数を超え、「精通した人材がいない」が35%、「何から初めて良いか分からない」が23%というのが、デジタルマーケティングを取り巻く実態だ。

人材や理解不足という課題を抱えながらも、Webサイトの構築やリニューアル、SNSマーケティング、Web広告に取り組み、およそ8割が「成果が出ている」「ある程度成果が出ている」と感じていることもわかった。

デジタルマーケティングでより高い成果を得ようと思えば、精通した人材確保が早道となるが、なかなか難しい状況のようだ。

その現実に、どのように対応していくのか。今さら、テレビや新聞、雑誌媒体に情報発信の手段を戻すわけにもいかず、マーケティング担当者は、デジタルテクノロジーを活用していく術を身につけることが必須となりそうだ。