テレワークの普及とともに持ち上がったのが、コミュニケーションに関する課題だ。法人会員向けの与信管理ASPクラウドサービスを提供するリスクモンスター株式会社が実施した調査で、テレワークによる業務への支障を、8割以上が感じていることが判明した。


*調査概要
・調査名称 :第1回「コミュニケーション不足に関する影響」調査
・調査方法 :インターネット調査
・調査エリア:全国
・期間   :2022年7月28日(木)〜8月1日(月)
・調査対象者:20歳から59歳の男女個人800名
・有効回収数:800サンプル


なかでも、業務への影響を感じている割合が高いのが、テレワークをしている40代以上の大企業管理職層だ。7割強が情報共有などコミュニケーション不足を、支障が生じている要因に挙げている。


役職別でみていくと、管理職の9割以上が「支障がある」と感じているようだ。職務上、上司や部下とのコミュニケーション強化が求められるだけでなく、他のセクションと連携を図る機会が多いことも、業務への支障を感じやすいのかもしれない。


また、テレワークによるコミュニケーション不足の課題については、多くの社員を抱える大企業に比べると、企業規模が小さくなるほど、業務への支障が生じる割合が低いこともわかった。


コミュニケーションという点だけで考えれば、リモートよりも対面の方が、細かいニュアンスも伝わりやすく、情報共有もしやすくなることは、誰もが感じているに違いない。


しかし、テレワークは業務の効率化に生産性の向上、さらに社員のワークライフバランスの改善にもつながる、新しい働き方でもある。新型コロナウイルスの感染拡大で、一気に導入が進んだことで、さまざまな課題も浮き彫りとなったことも事実である。


「コミュニケーションに難あり」という理由で、テレワークから出社勤務に戻す動きも加速している。しかし、多様な働き方が選択できる職場環境を、多くのビジネスパーソンが希望していることも、各種調査で明らかになっている。


人手不足状態が続いているが、就職先を決める条件の上位にテレワークが挙げられているように、テレワーク時でも効果的なコミュニケーションとれるような工夫やルールづくりが、これからの人材確保には重要なポイントになりそうだ。


■参考URL
https://www.atpress.ne.jp/news/334970